教員のストレス要因
OECDの調査によれば、日本の教員が保護者対応や事務作業にストレスを感じている割合が高いことも明らかになっています。
保護者の懸念への対処にストレスを感じる教員は、小学校で59％、中学校で56％と、それぞれ前回の2018年の調査より10ポイント以上高くなっています。多すぎる事務的業務は、小学校で66％、中学校で63％を占めています。産休や育休、病欠などでの欠勤による追加業務にストレスを抱く教員は、小学校では43％、中学校では40％で前回から倍以上に増えています。
ベテラン教員の大量退職で、若手ら経験の浅い教員が増えていることなどが、背景にあるとみられています。教科指導と生徒指導の両方を教員に求めるなら、今の働き方改革の進め方では限界があります。教員増などができなければ、欧米のような分業体制も考えなければなりません。
（2025年10月8日 読売新聞）
（吉村 やすのり）
