公益財団法人・介護労働安定センターの調査によれば、介護職員の平均年齢は50歳で、30歳未満は6.9％にとどまっています。団塊の世代が75歳以上となる来年から2040年にかけ、介護ニーズが急増する見通しで、将来を担う若手人材の確保は急務です。
人手不足が深刻な介護の現場に、若い担い手を呼び込もうと、事業者が対策に力を入れています。技術的な指導や悩み相談のサポートを充実させたり、ICTを導入したりして働きやすい職場作りを進めています。
若手が職場に定着するには、利用者の心身の状態が良くなるなど、やりがいを感じられることが大切です。ケアの技術を見て学べではなく、分かりやすい言葉で丁寧に指導することが必要になります。若者から選ばれるよう、ワーク・ライフ・バランスが守られる職場作りが急務です。
（2024年7月9日 読売新聞）
（吉村 やすのり）
