屋内外の公営プールは、1960年代から整備が進み、国の補助金に後押しされてバブル期に相次ぎ計画されました。1996年には全国で6,323施設と最多になり、2021年は3,831施設に減っています。そのうち屋外のプールとレジャープールの減少が顕著で、6割程度減っています。夏しか稼働しない公営プールは、行政からすると頭痛の種となっています。
プール数減少の端緒になったのは、国が主導して市町村が合併した平成の大合併です。さらに2014年の総務省からの公共施設等総合管理計画策定要請により、自治体が個別の施設の収支や利用実態を明らかにしたことで、公営プールの赤字体質が目立つようになりました。自治体で支出超過のプールを複数抱えていれば、見直しの対象にならざるを得ません。
レジャー白書によれば、海水浴に行く人は1985年に約3,790万人と最多で、2022年は約360万人と10分の1に減少しています。海水浴と同様に夏のプールの利用も減っています。日本でも近年、暑さでプールの授業が中止になることがあるほか、一部の中学校では水泳の実技を取りやめる動きもあります。プールを廃止して新たなスポーツ施設として活用する事例も増えています。
（2024年7月20日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
