医師の4人に1人は診療中にAIを活用しているとの調査結果もあり、カルテ作成や診断補助など使い道は幅広く、医療の効率化につながっています。日本人の病気の特徴を学び精度に磨きをかける研究が進めば、患者はよりよい治療を受けられることになります。
日本でこれまで承認されたAIを活用するプログラム医療機器は、6月末時点で49あります。画像診断や心電図の波形分析がほとんどで、AIは病変の疑いを検知します。医療の現場で生成AIの活用が進む中、国は2024年度から医療向け国産生成AIの開発を始めています。国内で開発すれば、日本人に多い疾患などに詳しいAIや国内で承認された薬や診断の事情を反映したAIを作れる利点もあります。
日本IBMは、7月に入院中の患者の経過をまとめた退院サマリーの自動作成機能を商用化しました。サービスでは自社のAIのほか、米アマゾン・ドット・コムや米グーグルのAIなどから病院側のAIを選択できます。病院の環境やニーズに応じて、複数のAIを使える戦略をとっています。プレシジョンは、医師と患者の会話や電子問診票の入力から、カルテの下書きを作るAIサービスを手掛けています。
（2025年12月16日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
