新型コロナワクチンの課題
ワクチンの接種に向けての課題は、ワクチンの保管と物流です。ファイザーやモデルナ製は、-20℃~-70℃で保管しなければならず、大量の保冷ボックスや保冷庫が必要になります。厳格に温度管理したワクチンの物流網の整備も課題です。運搬されたワクチンについて、低温で保管する設備がない病院やクリニックでの接種は、難しいとの指摘もあります。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
新型コロナウイルスの感染拡大の防止のためのワクチン―Ⅱ
不妊治療の保険適用への課題
政府は、不妊治療の助成制度拡充と、保険適用拡大への道筋を示しました。このことは、妊娠・出産を望みながら、不妊治療を経済的負担を理由に諦めざるを得なかった人たちにとって大きな福音です。最終報告では、不妊治療の保険適用を実施するまでの対応として、来年1月から現行の助成制度の所得制限を撤廃し、2回目以降の助成額も30万円に引き上げる拡充策を示しています。不育症の検査やがん治療に伴う不妊を支援する新たな取り組み、治療と仕事の両立に向けて必要な措置を講じることも盛り込んでいます。 続きを読む
全世代型社会保障検討会議の最終報告
政府は、全世代型社会保障検討会議の最終報告をまとめました。少子化対策では、待機児童の解消に向け、2024年度末までに14万人分の保育の受け皿整備を打ち出しています。高齢者の医療費の窓口負担の見直し、世代間の負担と給付の不公平を是正する改革は一歩前進しています。 続きを読む
社外取締役の必要性
金融庁と東京証券取引所は、2021年春に改定する企業統治指針で、取締役会に社外人材をより多く登用し、管理職も一段と多様化するよう経済界に求めています。
海外からの投資を呼び込むため、一段高い水準のガバナンスが要るとして、全体の3分の1以上を独立した社外人材とするよう求めています。企業が必要だと考える場合は過半数とするよう促しています。英国は指針で少なくとも取締役会の半数を社外人材とするよう求め、米国では過半数とすることが義務化されています。また、管理職層の多様性の確保について、女性や外国人、中途採用者を登用する数値目標と達成状況を公表すべきだとしています。管理職に占める女性の割合は日本は14.9%で、米国の40.7%や英国の36.3%と比較して極めて低率です。 続きを読む
認知症の遺伝子治療
認知症の多くを占めるアルツハイマー病を遺伝子治療で治す研究が始まっています。WHOによれば認知症は、認知症は、世界中で毎年約1千万人が発症し、患者数は約5千万人いるとされています。低中所得国を中心に患者数は増加しており、2050年には1億5,200万人になるとされています。最も多いアルツハイマー病が患者の6~7割を占めています。 続きを読む






