新型コロナウイルス感染症の患者を精度良く見分け、医師の診断を助ける人工知能(AI)が医療現場で使われ始めています。CT画像をもとに、新型コロナによる肺炎かどうかを見極めます。新型コロナによる重症化を防ぐ仕組みとして期待できます。新型コロナでは、胸部CT画像で肺に特徴的な影が写ることがあります。PCRによる検査体制が十分に整っていなかった3~4月の流行初期には、特に威力を発揮しました。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
第三者を介する生殖補助医療に関する民法特例法案の提出
自民など与野党5会派は、生殖補助医療で生まれた子の親子関係を明確にする民法の特例法案を参院に共同提出しました。2003年、厚生労働省の審議会の部会で法整備を進めるよう報告書を出しましたが、これまで法制化に至っていません。
現行法では、第三者から卵子や精子の提供を受け、生殖補助医療で子どもを授かった際の親子関係を定める規定がありません。特例法案は、生殖補助医療で生まれた子どもの親子関係を安定させる狙いがあります。第三者からの卵子提供を受けた場合、提供者でなく出産した女性を母とすることを記しています。さらに夫の同意を得た上で第三者の精子を用い妊娠した子は夫を父とします。 続きを読む
後期高齢者の医療費負担増
75歳以上の高齢者は約1,815万人です。病院や診療所で診察を受ける場合、いまは所得が現役並み(単身世帯で年収約383万円以上)の約130万人が、例外的に医療費の3割を負担していますが、残りの人は1割負担が原則です。厚生労働省は、1割から2割へ負担増になる人を所得が比較的多い約200万人(75歳以上の約13%)とする案を主張しています。これに対し、財務省は対象者をより広くとり、500万人超(同30%程度)とするよう求めています。 続きを読む
難病患者への助成制度
治療法が確立されておらず、長期にわたる療養が必要な難病患者の医療費には、 公的助成の制度があります。申請して認められると、その難病に関連する医療費について、1か月の自己負担は3万円までに抑えられます。所得や症状に応じて自己負担額は変わっており、生活保護世帯は無料になっています。 続きを読む
HPVワクチンに関するマスコミ報道の変化
接種率が低い子宮頸がんを防ぐHPVワクチンの有効性を示す研究結果が、相次いで報告されています。スウェーデンのカロリンスカ研究所は、リスクが最大9割減少すると発表しています。大阪大学は、日本の接種率の低下で4千人以上の死者が増加すると推計しています。以前であればこうした発表があっても、マスコミはその結果を報道しませんでした。しかし、最近、HPVワクチンには子宮頸がんの予防効果があるとする科学的なエビデンスが示され、国民がワクチンの有用性について知る機会が増えるようになってきています。 続きを読む






