厚生労働省は、新型コロナウイルスで経営に打撃を受けている医療機関を支援する新たな対策を打ち出します。患者の発生に備えて、入院ベッドを空のまま確保する病院に支援金を支払う仕組みを、10月以降も続けるなどが柱です。財源として2020年度予算の予備費を使い、都道府県への交付金を追加します。新型コロナの患者を重点的に受け入れる病院が、空床を確保した場合に、1床あたり1日最大約30万円を補助したり、消毒など感染防止対策に使う経費として診療所に最大100万円を補助したりしています。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
iPS細胞による心臓病治療
iPS細胞を心臓病の治療に応用する研究が活発になってきています。8月には慶應義塾大学のチームによる、安全性や有効性を確かめるための臨床研究が厚生労働省の部会で了承され、大阪大学はすでに1月に移植を実施しており、京都大学も厚生労働省での審議を控えています。慶應義塾大学のチームが対象とするのは、心臓病の中でも、心臓を収縮させる心筋細胞のはたらきが悪くなり、心臓がふくらむ拡張型心筋症の患者です。一方、大阪大学のチームは、心臓の血管が詰まって血流が滞り、心筋が傷つく虚血性心疾患の患者を対象にしています。京都大学のチームは両方を対象にする予定です。
いずれの心臓病も、状態が良くなったり悪くなったりを繰り返しながら、次第に心臓の機能が衰え、重い症状の場合は心臓移植しか根本的な治療法がありません。国内では、心臓病はがんに次いで2番目に多い死因で、重症の心臓病患者は国内に数万人いるとされています。加齢は発病の一因ですが、移植の対象になるのは原則65歳未満とされており、対象年齢でも移植まで5年以上待つこともあります。再生医療による心臓病の治療が実現すれば、高齢者も対象にできる可能性が高まります。 続きを読む
アフターコロナの働き方
日本経済新聞の調査では、アフターコロナの働き方として何に期待しているかを尋ねています。回答者570人の79%にあたる217人が、非効率な業務の見直しを選んでおり、従来型の官僚的な組織運営に疑問を感じていることがうかがえます。年功序列の見直しなど米国流の働き方への移行を望んでいる人は、相対的に少数でした。非効率的な仕事を減らすとか、時間管理を見直すのは人事の根幹であり、社員のマインドの変化を働き方に反映させていくのは経営者の役割です。 続きを読む
第69回日本医学検査学会にて講演 @幕張メッセ
第69回日本医学検査学会が、9月5日~6日に幕張メッセ国際会議場で開催されました。本学会は新型コロナ感染症拡大を勘案し、Webの併用開催となりました。
「子どもをもつということ ― 生殖医療の進歩の中で ―」と題して会場にて講演をさせていただきました。 続きを読む
主要国の女性校長比率
2018年の経済協力開発機構(OECD)調査によれば、日本は小学校と中学校長の女性割合が、調査30カ国の中で最下位です。中学校長の女性比率は7%で、平均47%と比べ大差がついています。女性管理職が増えないのは、家庭との両立が難しいためです。特に教頭の労働時間が長くなっています。国立女性教育会館が実施した調査によれば、1日の平均的な在職場時間が12時間以上の教頭ならびに副校長は、小学校で75%、中学校で81%でした。 続きを読む









