免疫細胞は体に侵入したウイルスや細菌を見つけて攻撃します。大ざっぱでもすぐ働く免疫細胞もあれば、時間をかけて準備をする緻密な細胞もいて、その攻撃は段階的に進んでいきます。第一陣は、体にもともと備わっていて病原体の種類に関係なく攻撃する自然免疫システムです。のどや肺など気道の表面細胞から体内に入った新型コロナウイルスは、細胞内で倍々ゲームで増殖を始めます。すると免疫細胞のうち、食細胞と呼ばれるいくつかの白血球が働きだします。白血球にはウイルスなど異物を感知するセンサーがあり、ウイルスに侵された細胞を次々に食べて体内をきれいにします。こうした免疫の動きが活発になると、戦闘態勢になり、発熱や頭痛が起こります。インフルエンザの場合、免疫反応によって感染から2~3日でひどい熱が出ますが、新型コロナウイルスは増殖速度がかなり遅く、感染初期にウイルスが増殖しても強い免疫反応が起きず、熱があまり出ないまま一週間程度が過ぎる可能性があります。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
国際送金コストの諸外国との比較
銀行を使った国際送金のコストは主要国のなかで日本が突出して高くなっています。日本は米国の3倍近くに達し、G20平均も大幅に上回っています。決済システムの高コスト体質が改めて示された結果になっています。日銀によれば、例えば銀行経由で200ドル(約2万1,500円)を自国から海外に送金する際に顧客が負担する手数料は、日本の場合2019年時点で送金額の17.5%でした。米国の6%強やG20平均の約10%を大幅に上回っています。しかし、銀行以外の送金事業者を使った場合の費用は、送金額の6.8%とG20平均並みでした。 続きを読む
新型コロナウイルスの感染拡大に伴う生殖医療のあり方
新型コロナウイルスに感染すると若い人でも重症化のおそれがあります。現在の段階で治療薬やワクチンはなく、効果を示す可能性のある薬剤の報告もあるアビガンは、副作用の問題で妊婦や妊娠の可能性がある人には使えないとされています。日本生殖医学会が4月1日に出した声明は、体外受精については、受精卵を凍結した上で移植時期の検討を促すなど、医療機関が患者への治療延期の提案をすることを求めています。しかし、患者本人が望めば治療を続けることはできるとしています。新型コロナウイルスの感染拡大の中、世界各国のARTのデータ収集・分析・普及を 行う非営利国際機関であるICMARTからは、以前より今後新たな 情報が得られるまでの間、生殖に関する新規治療の開始を見合わせること、不妊治療に関連するその他の非緊急処置をすべて延期することが推奨されていました。 続きを読む
感染症病床の減少がもたらしたもの
少子高齢化社会を迎え、医療費は増加の一途をたどっています。近年、医療費の抑制政策を優先し、昨年の経済財政諮問会議で病院再編が提唱され、病院や診療科の統廃合や病床数の減少が求められています。確かに、わが国は世界の中でかなりベッド数が多くなっています。経済協力開発機構(OECD)のデータで人口千人当たりの病床数を見ると、日本は最多の13.1床で、各国平均の4.7床を大きく上回っています。 続きを読む
iPS研究の今後
政府によるiPS細胞への重点投資が始まったのは、山中教授がノーベル生理学・医学賞を受賞した2012年の冬からです。再生医療を対象に、10年で計1,100億円支援する予算を決定しました。年27億円がiPS細胞研究拠点に配分されています。国は臨床応用を目指す大学などの計画を次々と採択し、目や脳、心臓など6件で患者に治療が試みられました。米調査会社クラリベイト・アナリティクスの集計によれば、iPS細胞関連論文数では米国の半分程度の水準で推移しています。予算規模が約10倍の米国に対して踏みとどまり、中国と肩を並べています。 続きを読む






