致死率の高いニパウイルスの感染者がインドの西ベンガル州で複数確認され、アジア各国で警戒感が強まっています。2001年以降、インドなどでは、何度も感染者が報告されています。すでにタイなどでは入国時の検査など対策に乗り出しているほか、日本でも外務省が在留邦人や渡航者に注意を呼びかけています。
続きを読む- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
- 2026年10月07日10/19 月経を社会で考える構想展・フォーラム 開催 @東京
- 2026年09月08日9/20 岐阜医療科学大学 高度生殖医療教育・研究センター開設 記念特別講演会 開催 @岐阜
- 2026年08月24日9/26~9/27 第29回日本IVF学会学術集会 開催 @鹿児島
- 2026年08月19日9/17~9/19 第66回日本産科婦人科内視鏡・ロボティクス学会学術講演会 開催 @函館
今年の花粉の飛散ピーク
2月上旬からスギ花粉の飛散が始まります。昨夏の猛暑で花粉の発生源となる雄花の成長が促され、東日本を中心に飛散量は平年より多くなると見込まれています。九州、東海、関東などでは2月中旬~3月中旬にピークを迎えると予想されています。
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労働時間の規制緩和を憶う
高市総理は、2025年10月に心身の健康維持と従業者の選択を前提とした労働時間規制緩和の検討を指示しました。しかし労働時間規制の緩和により経済成長や賃上げを実現するのは困難です。これまでの研究によれば、労働時間規制は、男性に比べ女性のキャリア職への就業率を高め、ジェンダー平等を促進する可能性を示しています。規制緩和は女性のキャリア形成を阻む点で問題が大きいと思われます。
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食料品の消費減税
OECDによれば、この30年物価の影響を考慮した働き手1人あたりの実質賃金は、欧米主要国で伸びているのに対し、日本は横ばいです。厚生労働省の毎月勤労統計調査によると、昨年11月の実質賃金は前年同月比1.6%減り、11カ月連続のマイナスでした。物価高が本格化した2022年春以降、一時的な要因があった月を除いてマイナスが続いています。
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小中高生の自殺の増加
厚生労働省の発表によれば、2025年の小中高生の自殺者数は532人で最多となっています。G7のうち、10代と20代の死因の1位がともに自殺なのは日本のみです。一方、全体の自殺者数は1万9,097人で、統計を開始した1978年以降で初めて2万人を下回っています。人口10万人あたりの自殺者数を示す自殺死亡率は15.4で、過去最小でした。
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