新薬の登場
米国研究製薬工業協会によると、1998年から2021年の間に198の候補薬が臨床試験に進みましたが、有効性を示せず失敗に終わりました。この間承認されたのは4例のみで、いずれも症状を一時的に緩和する対症療法薬です。
アミロイドβの蓄積は、物忘れなど症状が表れる10～20年前から始まることが着目されるようになりました。2010年代に始まったレカネマブの臨床試験では、対象を早期段階の患者に限定し、1年半の投与で症状悪化のスピードを27％遅らせる効果を示しました。2023年7月に米国、9月に日本で承認されました。 続きを読む
愛媛産婦人科特別セミナーで、「生殖well-being実現に向けて」と題して特別講演をさせていただきました。
社会との共生
2023年は、認知症を巡り大きな動きのあった年です。日本の製薬企業エーザイなどが開発したアルツハイマー病の新薬レカネマブの承認と、認知症基本法の成立です。 続きを読む
日本の研究力が低迷する要因として、研究者の忙しさが指摘されています。大学の研究者は、教育や診療、社会貢献も求められます。2018年度の文部科学省の調査によれば、教授や助教などの年間職務時間は2,500～2,670時間です。国家公務員の勤務時間法や人事院の総超過勤務時間に関する実態調査などから比較すると、職務時間は官僚と同等以上とみられています。そのうち研究時間は約33％で、2002年度の約47％から大幅に減っています。残りは教育が3割弱、社会サービス活動が約2割、学内事務が2割弱です。 続きを読む
政府は、時間外労働に罰則付きの上限を定める働き方改革関連法を2019年に施行しました。一般産業界の残業ルールは、時間外労働の上限を原則として月45時間、年360時間とした上で、労使が合意した場合の特例として年720時間まで認めるというものです。
しかし、医療業界では過重労働が定着していたため、すぐには実施できませんでした。物流業界や建設業界などとともに、2024年4月まで猶予期間が与えられていたのです。医師に適用するルールは、勤務する医療機関の特性や医師の習熟状況によって特例を3つに分けます。時間外労働の上限を年960時間とするのを基本としつつ、救命医療など緊急性の高い医療を提供していて地域医療を確保するのに必要と判断された場合や、研修医や専攻医が診療現場で集中的に技能の習得を目指す場合などには、年1,860時間まで時間外労働の上限が緩和されます。 続きを読む
