日本のジェンダーギャップ指数は2023年に146カ国中125位となり、過去最低となっています。産婦人科医師の働き方の性差も、元をたどれば家庭における役割の性差に行き当たります。育児・家事の再分配という改革は、女性医師の活躍に必須であるばかりでなく、長い目で見れば男性にも必ずプラスになって戻ってきます。その意味で、男性医師の育児休暇取得は重要な意義をもってきます。 続きを読む →

厚生労働省らの調査によれば、医薬品の過剰摂取（オーバードーズ）が原因と疑われる救急搬送が、10～20代で急増しています。昨年は2020年と比べ、10代で1.5倍、20代で1.2倍になり、今年も6月末までの上半期は昨年を上回るペースで増えています。手に入れやすい市販薬の乱用の広がりが、背景にあります。若者の60人に1人が薬を乱用した経験があるとされています。 続きを読む →

わが国の1人あたりのGDPは、年々順位が低下しており、2021年にはOECD加盟38カ国の20位です。2022年はイタリアに抜かれ、G7で最低の21位に落ちています。
日本経済研究センターの予測によれば、日本の成長率は趨勢的に低下し、2031～2035年度の平均は名目で0.8％、実質ゼロ％にとどまります。少子高齢化に伴う労働力の減少が足を引っ張り、生産性の向上などで補えなくなっています。名目GDPの総額では、2023年にドイツに抜き返され、世界4位に転落する可能性があります。米金融大手ゴールドマン・サックスの予測によれば、2050年には6位、2075年には12位まで後退するとされています。 続きを読む →

オンライン診療は、新型コロナウイルス禍を経て取り組む医療機関は増えたものの、診療実績は全体の0.036％にとどまっています。対面診療よりも医師側の報酬が低く、普及の阻害要因になっています。2023年10月時点で、オンライン診療に取り組むと届け出た医療機関は1万超あります。2022年7月の1.8倍に増えたものの頭打ちの状況にあります。医療機関の8割は、オンライン診療の実績はありません。 続きを読む →

まぶた手術や脱毛など、10代の美容医療を巡る相談が急増しています。2022年度に国民生活センターに寄せられた件数は前年度比2.7倍で、中高生の増加も目立っています。19歳以下やその保護者から、2022年度に国民生活センターに寄せられたのは過去最多の252件です。 続きを読む →