文部科学省の調査によれば、医学部医学科に入学した女性の割合が、今年度初めて4割を超えました。2023年度の医学科の入学者9,198人のうち、女性は3,696人で、女性割合は前年度からは1.7ポイント増の40.2%となっています。4割を超えるのは初めてです。国立では滋賀医科大など5大学、私立では順天堂大や聖マリアンナ医科大など共学の6大学で、入学者の女性割合が5割を超えています。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
子宮頸がんワクチン投与の向上
子宮頸がんの原因となるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染を防ぐワクチンの効果の高さが、最近の研究で分かってきています。HPVは性交渉などを通じて感染します。国内では年約1万人の女性が子宮頸がんの診断を受け約3,000人が死亡します。HPVへの感染から子宮頸がんの発症までは数年~数十年かかります。各国は、感染予防などの効果を確認した2000年代後半ごろからワクチンの接種を始めています。2020年にスウェーデンの研究チームが、10~16歳への接種でがん発症リスクが約9割減ると発表して以降、がん予防の高い効果の報告が相次いでいます。 続きを読む
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男女の賃金格差
厚生労働省の賃金構造基本統計調査によれば、全産業平均で20代前半に7ポイントある男女の差は、30代で21ポイント、40代で26ポイント、50代後半で30ポイントと年代が上がるごとに開きます。残業代や賞与の与える影響が、世代が上がるに従い大きくなっています。60代から男女差が縮まるのは、男性の賃金が下がるためです。 続きを読む
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更年期障害による経済損失
日本人の平均閉経年齢は50.5歳で、その前後5年間は卵巣機能が低下し、エストロゲンなど女性ホルモンの分泌が急激に減少します。からだがカッと熱くなるホットフラッシュや、発汗、めまい、気分の落ち込み、不眠といった症状が出ます。厚生労働省の調査によれば、更年期症状があり、病院を受診する目安を超えた人は、40代で17.7%、50代で20.0%にのぼっています。 続きを読む
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民間からの官僚への転職
近年、霞が関に民間から転職や出向でやってくる人が増えています。内閣官房によれば、2022年度に採用した国家公務員の17%が中途採用でした。2018年度と比べて5ポイント高まっています。 続きを読む
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