暑さによって農業や建設業は屋外で働けなくなったり、作業のスピードが著しく鈍ったりします。空調が不十分な工場でも仕事がはかどらなくなります。英医学誌のランセットなどの公表によれば、2024年に暑さによって建設や農作業を中断するなどして6,390億時間の労働生産性が失われ、所得の損失は2023年比2割増の1兆900億ドルに上ったとしています。時間の損失も2018年比で約5倍となっています。

年齢階級別の死因

　がん検診には利益と不利益があり、年齢、がんの種類、検診の方法によっては、利益よりも不利益が上回ってしまうことがあります。利益を最大限にするには、どんながん検診を受ければよいのか、国立がん研究センターの中山富雄特任部長が解説されています。

　財務省の法人企業統計調査によれば、企業の内部留保は2024年度末時点で636兆円と過去最高を更新しています。利益などのうち人件費に回る割合を示す労働分配率は、2024年度に53.9％と前年度より0.7ポイント下がっています。一方、資本金1,000万～1億円未満の企業に限ると70.2％に達しており前年度から0.1ポイント上昇しています。小規模な企業ほど賃上げの余裕がないと言えます。

　市販薬の乱用は、孤立やストレスから逃れる手段として若者を中心に広がっています。身体への深刻な影響が懸念されています。厚生労働省の研究班の2024年度の調査によれば、過去1年間に市販薬を乱用した経験がある高校生は1.4％、中学生は1.8％と推計されています。

　日本小児科学会は、妊婦のワクチン接種に関する見解を発表しています。乳児の重症化予防を目的とするワクチンでは、RSウイルスワクチンを妊娠24～36週に、百日咳ジフテリア破傷風混合ワクチンを妊娠27～36週での接種を推奨しています。