バブル崩壊後に企業が新卒採用を減らした1990年代後半から2000年代前半の就職氷河期に社会に出た世代、ロストジェネレーションは、非正規で働く割合が他世代と比べて格段に多くなっています。低賃金と不安定雇用を強いられたロスジェネは、結婚や子育てをする力を奪われ、出生率は2005年に過去最低の1.26まで低迷しました。第2次ベビーブームの団塊ジュニアを含むロスジェネ世代が結婚して子どもを生めば、第3次ベビーブームが来ると目されましたが、到来することはありませんでした。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
今年の花粉飛散予想
民間気象会社ウェザーニューズの発表によれば、暖冬の影響で全国的に開始時期が平年より早まります。1月下旬には九州や中国、東海、関東の一部でスギ花粉が飛び始め、2月上旬には西日本と東日本の太平洋側を中心として広範囲に広がります。2月中旬には北陸や東北南部、下旬から3月上旬に東北北部でも始まるとしています。 続きを読む
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科学知の活用
総務省が発表した科学技術研究調査によれば、2022年度の日本の科学技術研究費総額は20兆7千億円(前年度比4.9%増)、2023年3月末時点の研究者数は91万人(0.2%増)と、いずれも過去最高を記録しています。GDP比は3.65%を占めています。 続きを読む
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CO₂の排出権ビジネス
二酸化炭素(CO₂)の排出権を売買するビジネスを通じ、アフリカに暮らす人の健康被害を減らす仕組みが広がってきています。伊藤忠商事は、昨年ケニアの環境テクノロジー企業のココネットワークスから、CO₂の排出権を長期で購入したり、共同で販売したりする契約を結びました。 続きを読む
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OECDの日本経済への提言
日本の就業者数は、今後急速に細ります。OECDは、2023年に外国人も含めて6,600万人程度と推計しています。出生率が現在の水準に近い1.3が続けば、2100年に3,200万人に半減します。OECDは、人口が減る日本で働き手を確保するための改革案を提言しています。定年の廃止や就労控えを招く税制の見直しで、高齢者や女性の雇用を促すよう訴えています。 続きを読む
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