がんは、1981年以来日本人の死因1位を占め、年間100万人が罹患し、38万人が亡くなっています。リスク要因の中には、感染や喫煙、飲酒など、予防可能とされるものも多いとされています。国立がん研究センターの発表によれば、がんが日本社会に与える経済的負担が、2015年時点で2兆8,597億円に上るとの推計をしています。このうち、禁煙やワクチン接種などで予防可能ながんが、1兆円超を占めています。適切ながん対策は命を救うだけでなく、経済的にも重要であることが示されました。 続きを読む
つばきウィメンズクリニック理事長の鍋田基生先生の御依頼で、第7回松山リプロダクション研究会で、「超少子化社会における生殖医療 ― 未来を見すえて ― 」と題して、講演をさせていただきました。
朝日新聞のアンケート調査によれば、治療にあてる休暇などを取りやすくする制度を導入している企業は7割を超えています。不妊治療の保険適用が広がり、企業で取り組みが進みつつあります。勤務時間や休憩時間を柔軟に変えられる制度や取り組みも多くみられています。 続きを読む
厚生労働省委託事業で実施される不妊治療と仕事との両立支援担当者等を対象とした研修会で、不妊治療と仕事との両立についての現状についての講演依頼を受けました。
政府の感染症対応の司令塔となる内閣感染症危機管理統括庁が、9月1日に発足しました。新型コロナウイルス対応の反省をふまえ、省庁や関係機関とのやりとりを一元化し、次の感染症危機に備えた行動計画を策定、訓練などを通じ、次の感染症危機に備えます。
新組織は、平時は38人の専従職員で構成され、有事には各省庁から職員が加わり、101人に増員されます。トップの内閣感染症危機管理監には内閣官房副長官、事務を総括する内閣感染症危機管理対策官には厚生労働省の医務技監が就きます。 続きを読む
