受精卵の遺伝情報を調べ、出生児が重い遺伝性疾患を発症するリスクがあるかを知る着床前遺伝学的検査であるPGT-Mについては、法規制はなく日本産科婦人科学会のルールの下で実施されています。日本産科婦人科学会は、PGT-Mの対象を重篤な疾患と定めています。重篤が何を指すかは生活環境などにもよるが、神経系の難病のほか遺伝性腫瘍などが含まれます。

　米スタンフォード大学の研究チームの発表によれば、AI（人工知能）を使って設計したウイルスによって、世界で初めて細菌を殺すことができたとしています。ウイルスは、DNAやRNAなどの遺伝情報（ゲノム）がたんぱく質の殻に入っている単純な構造で、たんぱく質の設計図でもあるゲノムを人工的に合成すれば、ウイルスを作り替えることができます。

　高齢者の医療費への仕送りが、現役世代の手取りを圧迫しています。企業の健康保険組合が負担する拠出金は、2024年度に過去最高の3兆8,591億円に達しています。前年度から2,065億円増えています。こうした支出をまかなう保険料は、給料の一定割合を天引きして集めています。保険料率は上がり続けており、家計の可処分所得の伸びを抑える大きな要因となっています。

　京都大学の研究グループによれば、産後うつのリスクが高い女性は腸内細菌の多様性が低いことを示しています。こうした女性の食事は、大豆や海藻、発酵食品の摂取が少なく、食習慣を改善することで、うつ症状が改善される可能性があるとしています。

　上場株の株式分割が2025年4～9月に124件と前年同期から2割増え、12年ぶりの高水準となっています。企業にとって個人が株を少額で買えるようにする狙いがあります。東京証券取引所は、企業に株式の最低投資額を10万円程度に下げるよう促しています。個人マネーが株式投資に向かいやすくなり、株価を下支えする可能性があります。