聖マリアンナ医科大学で、がん生殖医療での3例の妊娠出産例が報告されています。がん患者の女性から卵巣を取り出した後、急速に冷凍して保存し、治療が一段落したら再び移植する不妊治療で30~40代の3人が出産しました。国内ではこの手法で、若くして月経がなくなった早発卵巣不全の女性が出産した例がありましたが、がん治療を受けた患者の出産が明らかになるのは初めてです。 続きを読む
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
- 2026年02月09日3/6~3/7 WE Health 2026開催 @東京
- 2026年01月13日2/21~2/22 第16回日本がん・生殖医療学会学術集会 開催 @奈良
小学校のいじめと暴力の増加
文部科学省の調査によれば、全国の小学校で2021年度に認知したいじめが約50万件、暴力行為は約4万8,000件で、いずれも過去最多でした。新型コロナウイルスの影響で日常の行動を制限され、行事が中止になったことでストレスをためたのが原因とみられています。経済状況が悪化し、両親の仲が悪くなった家庭もあり、子どもたちはストレスを吐き出しにくくなっています。小学生は幼い分だけコロナによるストレスを強く受けたのかもしれません。 続きを読む
不登校児童生徒に対するICT活用
2021年度の文部科学省の調査によれば、不登校の小中学生は24万4,940人で、2020年度に比べ24.9%増しています。この増加幅も過去最大でした。①新型コロナウイルス禍で学校の活動が制限され、登校する意欲が弱まった、②欠席への抵抗感の薄れ、③学級閉鎖などによる生活リズムの乱れ、④子ども同士の人間関係の形成、コミュニケーションが難しくなったなどの要因が考えられています。 続きを読む
日本の富裕層資産
仏コンサルティング会社キャップジェミニの調査によれば、日本の富裕層の資産のうち現預金は34%で、全世界の平均24%より高くなっています。野村総合研究所の2019年の推計によれば、日本では130万世帯超が1億円以上の金融資産を持っています。個人金融資産約2,000兆円の過半を現預金が占める国民全体に比べれば、代替投資などに積極的ですが、利回り型商品に資金を振り向ける余力は大きいものがあります。 続きを読む
小児の遠隔治療の拡大
子どものオンライン診療に取り組む医療機関が増えています。ぜんそくやアトピー性皮膚炎など、継続的な治療・相談が必要な病気の再診患者を対象にするところが多いのですが、最近は急な発熱など初診患者に対応する診療所も現れています。受診頻度が高い子どもを持つ親にとって、通院の負担が大きく軽減されます。 続きを読む






