厚生労働省の統計によれば、スマホなどを使って医師が遠隔で診察するオンライン診療が、約1年前から倍増しています。オンライン診療は初診5万7,579回、再診は8万7,387回でした。オンライ診療を受けた患者の割合は全体の0.144と小さいものの、2022年の0.044％から上昇しています。日本では、オンライン診療の実施を届け出る医療機関は増え続けているものの、海外に比べて低く届け出割合は1割強にとどまっています。

　国立健康危機管理研究機構の発表した患者数は、7～13日の1週間で3,682人に達し、4週連続で最多を更新しています。今年に入ってからの累計患者数は4万8,073人と、年間で最多だった2019年の3倍近くに上っています。

　長期金利は、リーマン・ショック直後以来の高水準をつけています。家計や政府・企業の負担が膨らむ要因となります。長期金利とは、期間が1年以上の資金の貸し借りに適用される金利で、直近に財務省が発行した10年物国債の利回りが代表的な指標となっています。長期金利は、住宅ローン金利や貸出金利のレートを決める際の目安とされています。景気や物価の先行きなどの予測も反映するため、経済の体温計とも呼ばれます。

　米ハーバード大学の研究チームは、全員同じ性別の子どもを持つ両親は、次に生まれる子どもも同じ性別となる確率が高い傾向にあるとの分析結果を報告しています。3人とも男児を持つ両親から生まれる4人目の子どもが男子である確率は61％で、同様に4人目も女子となる確率は58％でした。

　細胞からなる再生医療製品は、一般に有効性を示すのが難しいとされています。薬の場合、新薬候補と偽薬のどちらを投与するか医師や患者に知らせない方式の臨床試験で調べます。一方、再生医療の多くは手術が必要なためこうした比較ができません。治療前後を比較する方式で評価するが、客観的に有効性を示すのが困難です。対象の患者を集めるのにも手間がかかります。