がんゲノム医療は、がん患者の腫瘍部および正常部のゲノム情報を用いて治療の最適化・予後予測・発症予防を行う医療です。がんに罹患した人にはがん細胞の特性に応じた治療法の選択を、がんに罹患していない人にも遺伝情報に応じた予防法を、個人のゲノム情報にあわせてきめ細かく提案する医療と言えます。がん遺伝子検査とは、手術や検査の時に採取した腫瘍の細胞または血液を検体として、100以上のがん関係遺伝子変異等を一度に調べるもので、その結果をもとに患者さんのがんに適した治療法を導き出します。 続きを読む →

歴史的な物価高が世界を覆っています。日米欧30カ国の4月の生活費は、1年前と比べ9.5％上がっています。上昇ペースは、新型コロナウイルス禍前の7倍に達しています。ウクライナ危機に中国のゼロコロナ政策が加わり、資源高と供給制約が連鎖してコストを押し上げています。ヒト・モノ・カネの自由な動きが支えてきた低インフレの時代が変わりつつあります。 続きを読む →

東アジア・アセアン経済研究センターは、コロナ禍で企業が何を重視したかを調査しています。デジタル化とした企業は、欧州が33％、米国が28％、日本が13％でした。一方、コスト削減とした割合は、日本が70％、米欧が各52％です。コロナ禍でのコスト削減は大切ですが、重視しすぎるあまり、日本はデジタル技術で新境地を目指す意識が希薄になっていた可能性があります。 続きを読む →

国は、2022年10月に出産直後に取得を促す男性版産休を創設し、2023年4月には従業員1千人超の事業主に取得率を開示することも義務付けています。制度の充実は、取得率が低迷していることの裏返しです。厚生労働省によると、2020年度時点の全国の男性の育休取得率は12.7％どまりです。 続きを読む →

内閣府の調査によれば、出会いを求めている未婚者のうち13.1％が、コロナ禍前の2019年12月と比べて新たな出会いが減少したと答え、17.3％は、非常に減少したと答えています。63.0％は変化なしでした。コロナ禍の2020年と2021年は連続して婚姻が減っています。厚生労働省の公表した統計によれば、2021年の婚姻数は、50万1,116組で戦後最少でした。前年から4.6％（2万4,391組）減少しています。婚姻数の減少は少子化につながる要因の一つとみられています。 続きを読む →