出生前診断は、主として羊水穿刺および絨毛採取により、診断のための胎児由来の細胞を採取することによって行われてきた。これら出生前診断の技術的な進歩は、遺伝子診断技術の発展に負うところが多いが、生殖補助医療の急激な進歩に伴って、着床前の初期胚から割球を取り出し、遺伝子診断をすることもすでに現実のものとなってきている。着床前診断においては、ヒトの生命の萌芽と考えられているヒト胚の操作が必要となることから、さまざまな倫理上の問題も提起されている。出生前診断や着床前診断をどのように考え、どう利用してゆくかは、多様な価値観をもつ現在の社会の責任でもある。
わが国における着床前診断は、臨床研究にあるという考え方から、日本産科婦人科学会は症例ごとに倫理委員会の下に設けられた審査小委員会で審査をし、承認された症例においてのみ着床前診断が実施されている。欧米では、以前より遺伝子診断のみならず、割球の染色体の倍数性をスクリーニングし、正常と思われる胚のみを子宮に戻し、着床率を改善させる手法や、男女産み分けなどにも応用されるようになってきている。このように欧米では通常の医療行為と認知されるようになっているから、わが国のような審査は必要ないとする意見もあることはよく理解できる。しかし、多数の受精卵を体外受精で作り、その中から移植すべき胚を選ぶ行為は、胚の尊厳という立場から許されることではないとの指摘や、優生思想に基づく障害者に対する差別だという根強い反対もあることも事実である。着床前診断の実施は決して障害者に対する差別につながるとは考えられないが、産婦人科医にとって大切なことは反対の人々の考え方にも充分配慮し、理解するよう努力することが肝要である。ヒト胚の尊厳にも関わるこれらの問題は、一つの学会で、また一人の医師がその是非を決定できるものではない。諸外国の状況を考慮することも必要であるが、国として胚をどのように考え、どのように取り扱っていくのか、広く国民的な議論が大切である。
（吉村 やすのり）
