治療周期、妊娠率、生産率の年齢による変化
2013年には、368,764周期の体外受精を始めとする生殖補助医療が実施されました。40歳が治療周期のピ－クであり、40歳以上の女性が生殖補助医療を受ける割合が40％を越えました。生殖補助医療を受けても40歳以上の女性では、妊娠率、生産率ともに低くなりますが、40歳以上の女性の生産数は、生殖補助医療でうまれてくる子どもの16％を占めています。少子化の時代において、40歳以上で体外受精で妊娠分娩される人は、一定数おみえになります。体外受精を実施しても、40歳以上で子供が授かる割合は10人に1人、45歳では100人に1人です。妊娠される女性の多くは若い時期妊娠の機会があれば、生殖補助医療を受けなくても良かったかもしれません。生殖年齢には適齢期があることを忘れてはなりません。適切な時期に子どもを持つことができるような政策の展開が最優先事項です。
（吉村 やすのり）
