少子化や産婦人科医の不足など分娩を取り巻く環境が厳しいなか、日本の分娩を支えてきた助産師のスキルアップと役割の拡大の推進する動きが広がってきています。助産師は出産に立ち会って分娩をサポ－トしたり、出産後の母親や新生児のケア、妊娠中の女性の健康診断を実施したりする国家資格で、女性のみの専門職です。看護師資格を持ち、専門の養成機関で教育を受けた後、国家試験に合格するとなることができ、自宅出産を希望する人らが利用する助産所を開業することも認められています。
全国に約3万5千人いますが、勤務先は病院が62％、診療所が25％と偏りがあります。少子化が進むなか、地方においては特に助産師が経験を重ねて出産環境を整えることが大切となります。助産師は独立して正常分娩の介助や妊婦健診が出来ます。医師がすべての妊婦を診察する医療機関も多いですが、最近は過酷な勤務が指摘される産科医の負担を減らす目的もあり、助産師が健診や保健指導を行う助産師外来や助産師だけでお産を扱う院内助産を実施する施設が増えています。
最近では、アドバンス助産師制度が始まっています。分娩介助100例以上、妊婦健診200例以上などの経験に加え、新生児蘇生法や分娩監視装置に関する研修の受講が条件となります。この制度は、産科医にとってもチ－ム医療で適切な役割分担が可能となり、意義深いものとなります。産科医のいない地方においては、周産期医療の担い手として大切な役割を果たすことにもなります。
（2015年6月7日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
