朝日新聞らの調査によれば、入学者選抜の総合型全体を増やす方向と答えた大学は26％で、減らす方向が1％、実施の予定はないが4％を大幅に上回っています。私立大学で総合型を増やす方向と答えたのは28％、国立、公立でも2割程度でした。増やす方向と回答した大学の自由記述回答からは、少子化を背景に国内外から多様な関心を持つ学生や社会人を早期に受け入れたいとしています。
学校推薦型全体を増やす方向と回答した大学は18％で、減らす方向の4％よりも高い割合を占めています。私立でも学校推薦型を増やす方向と答えたのは18％で、国立は16％、公立は25％でした。年内入試による入学者数は、2023年度に5割を超え、一般選抜による入学者数を初めて上回るなど受験生の関心は高くなっています。
個別学力検査の早期化は、一般選抜とのすみ分けを曖昧にし、優秀な生徒の青田買いや高校教育の形骸化を助長しかねません。
（2026年10月19日 朝日新聞）
（吉村 やすのり）
