大阪大学らの研究グループによれば、体外受精や人工授精などの不妊治療で生まれた子どもは、全身の血管に炎症が起きる川崎病に5歳までになるリスクが自然妊娠より高くなると報告しています。不妊治療が川崎病の発症にどう影響するのかは不明ですが、子宮内膜症など不妊の原因となった母親の病気が関与すると言える根拠はなく、チームは不妊治療で使う薬や手技が子どもの免疫に影響した可能性を指摘しています。
川崎病は主に乳幼児に起きる病気で、日本の患者は増加傾向にあります。チームは環境省の子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）のデータを用いています。不妊治療で生まれた子どもの川崎病のリスクは、自然妊娠の1.42倍でした。治療法別では、排卵誘発が1.57倍、人工授精が1.48倍、体外受精が1.53倍でした。精子を卵子に直接打ち込む顕微授精では、リスクは増えていませんでした。
（2026年9月3日 大阪大学HPより）
（吉村 やすのり）
