社員の声を経営に生かそうという経営層の意識が高まっています。顧客の声を商品・サービスの改善につなげるマーケティング手法に倣い、VoE(Voice of Employee、社員・従業員の声)戦略に取り組む企業が2020年代に入って増えてきています。
具体的な手法として、上司と部下で一対一で会話する1on1(ワンオンワン)や、経営層と社員が直接対話するタウンホールミーティングなどが広がっています。経団連企業のエンゲージメント調査の定期的な実施率は80%弱に達しています。

パーソル総合研究所によれば、社員の声を集めるサーベイは年間平均3.25種でした。社員の45.9%が、課題としてこれまで回答しても変化を感じないと答えています。サーベイ結果が施策や意思決定に十分に結びついていない点などが背景にあります。サーベイなどのフィードバック分化が大切で、働きがいや人材定着につながるほか、不正に気付いた時にも声を上げやすくなります。
(2026年11月10日 日本経済新聞)
(吉村 やすのり)







