少子化対策を考える上で重要なのは、子育てにおける男女平等の視点です。男性の家事・育児負担割合が高い国ほど出生率も高いという正相関があることはよく知られています。子どもを持つかどうかを決めるにあたっては、夫婦の合意が大切です。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
女性雇用におけるL字課題
出産や育児で仕事を辞めることで30代を中心に就業率が下がるM字カーブは、長年女性の労働参加が進んでいない象徴とされてきましたが、近年は解消が進んでいます。女性活躍の機運の高まりを背景に、仕事と育児を両立できる働き方が広がった結果とみられ、2019年には就業者数が初めて3,000万人を突破しています。 続きを読む
医療過剰時代からの脱却
社会保障費の増加の主因は、医療と介護です。高齢化が進む分だけ、医療と介護の給付が増えることは不可避です。しかし介護よりも医療に給付がより多く費やされていることが問題です。65~69歳の高齢者1人あたりに年間で、医療には約46万円費やされているのに対し、介護では約3万円に過ぎません。75~79歳では、医療には約77万円費やされているのに対し、介護では約16万円です。85~89歳でも、医療には約104万円費やされているのに対し、介護では約75万円です。 続きを読む
子育て世代包括支援センターの意義
国は、ネウボラの考え方を取り入れた子育て世代包括支援センターの設置を2017年度から自治体の努力義務としています。産前産後の親子を継続的に支援する仕組みで、母子保健部署と関連部署をつなげ、助産師や保健師らが連携し、妊娠期から就学前まで一つの窓口で支援します。2020年4月時点の設置状況は、全国1,741自治体のうち1,288に上っています。自治体版ネウボラと称するセンターも多くなっています。 続きを読む
光免疫療法の開発
がん治療は従来、①患部を切除する手術②放射線③抗がん剤が主流でした。第4の治療法として、がん免疫薬オプジーボを始めとするがん免疫療法が登場しました。それでも治療できない場合があり、まずは難治性の頭頸部がんの治療で期待されるのが、5番目の光免疫療法です。難治性の乳がんや食道がん、子宮頸がんへの適用拡大を目指しています。内視鏡で体の深部にまでレーザー光を届ける技術や、がんを攻撃する免疫の働きを抑える細胞を狙い撃ちにする新たな薬剤の開発なども視野に入れています。 続きを読む






