治療法が確立されておらず、長期にわたる療養が必要な難病患者の医療費には、 公的助成の制度があります。申請して認められると、その難病に関連する医療費について、1か月の自己負担は3万円までに抑えられます。所得や症状に応じて自己負担額は変わっており、生活保護世帯は無料になっています。 続きを読む
- 2026年06月20日7/30~7/31 第44回日本受精着床学会総会・学術講演会 開催 @東京
- 2026年06月15日7/17 鳥取大学医学部学生講義 @米子
- 2026年06月10日7/20 日本女性医学学会主催 第3回 女性のヘルスケア研修会 上級編 開催 @東京
- 2026年06月08日7/9 長崎大学医学部学生講義 @長崎
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
HPVワクチンに関するマスコミ報道の変化
接種率が低い子宮頸がんを防ぐHPVワクチンの有効性を示す研究結果が、相次いで報告されています。スウェーデンのカロリンスカ研究所は、リスクが最大9割減少すると発表しています。大阪大学は、日本の接種率の低下で4千人以上の死者が増加すると推計しています。以前であればこうした発表があっても、マスコミはその結果を報道しませんでした。しかし、最近、HPVワクチンには子宮頸がんの予防効果があるとする科学的なエビデンスが示され、国民がワクチンの有用性について知る機会が増えるようになってきています。 続きを読む
ポストコロナの少子化対策
いわゆる少子化対策が始まったのは1990年のことです。前年、1人の女性が産む子どもの数を示す合計特殊出生率が、1966年丙午の年の出生率の1.58を下回り、過去最低の1.57になったのがきっかけであり、1.57ショックと呼ばれました。以来政府は、様々な少子化対策を講じてきましたが、去年の出生率は1.36とさらに低くなっており、12年ぶりの低水準となっています。出生数は予想より2年早く90万人を割り込み、86万ショックという言葉が使われています。今後はコロナ禍での子育て不安から、少子化はさらに加速することが予想されます。 続きを読む
新型コロナ感染者の死亡割合
新型コロナウイルス感染者の致死率は高齢者ほど高くなっています。6月以降に診断された6月以降に診断された人の中で、死亡した割合は50代以下で0.06%に対し、60代以上は5.7%に達しています。高齢者では、高血圧や糖尿病などの基礎疾患がある人が多く、重症化しやすいとも考えられています。厚生労働省によれば、感染した重症患者のうち、入院後に死亡した割合は、春先の第1波で19%に対し、6月以降の第2波では10%とほぼ半減しています。治療法が徐々に確立し、医療体制も整備されてきたことが理由として挙げられます。 続きを読む
各国の年代別感染者数
厚生労働省は、光を当ててがん細胞を破壊する光免疫療法に使う治療薬と医療機器を、公的医療保険の対象とすることを決めています。光免疫療法に用いられる治療薬と医療機器が実用化されるのは世界で初めてです。手術ができなくなるなどした頭頸部がんの治療に使われる予定です。 続きを読む






