日本看護協会の発表によれば、新型コロナウイルス感染拡大に伴う労働環境の変化や感染リスクなどを理由に、看護師や准看護師の離職があった病院が15.4%に上っているとしています。感染症の指定医療機関や受け入れ協力医療機関などに絞ると、21.3%に跳ね上がっています。理由は、家族の理解が得られなかったケースが多かったとしています。差別や偏見があったと回答した看護師らは20.5%を占めています。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
ファクターXはあるか
新型コロナウイルスの感染者や死亡者の割合は、現在でもなお欧米で高く、日本を含む東アジアでは低率です。ファクターXが存在する可能性が指摘されていますが、未だにその理由は解明されていません。日本と海外の違いとしてよく取り上げられるのは、生活様式です。例えばマスク着用率です。日本リサーチセンターなどの26カ国・地域へのネット調査によれば、3月半ばに新型コロナ対策として公共の場ではマスクを着けると答えた人は、日本の62%に対して英米が1~5%と、大きな差が見られています。マスクはとりわけ、感染者が周りにウイルスを広げないために重要とされるようになってきました。感染が広がるにつれ、イタリアなど着用する人が増えた国もあります。 続きを読む
コロナ禍での航空業界
新型コロナウイルスの感染拡大で、世界の航空業界が変革期を迎えています。各社とも大幅な減便を余儀なくされ、苦しい経営が続いています。苦しい状況はしばらく続くとみられます。世界の航空会社でつくる国際航空運送協会(IATA)は、世界の航空需要がコロナ禍前の水準に戻るのは早くても2024年になると見込んでいます。 続きを読む
2021年度少子化対策
社会保障の分野では、高齢者に偏りがちな給付を見直す全世代型社会保障改革を進めます。少子化対策として、2021年1月から不妊治療の助成制度を拡充します。2022年4月に公的医療保険を適用するまでの間の措置としています。2020年度第3次補正予算案に370億円を計上しています。体外受精や顕微授精といった高度な不妊治療を受けた場合の助成は現在、初回の治療で上限30万円、その後は1回につき上限15万円となっています。これを2回目以降も上限30万円にします。所得制限を撤廃し、事実婚の夫婦も対象にします。現在最大6回の助成回数も、子ども1人につき最大6回までとします。2021年度から2024年度末までに14万人分の保育の受け皿整備も進めます。 続きを読む
PCR自費検査の拡大
新型コロナウイルスの感染を調べるPCR検査を自費で受ける動きが広がっています。東京都心の駅前には、唾液などを採取し、低価格で検査する施設も相次ぎ登場しています。早期の発見と療養で、感染の拡大抑止が期待されますが、精度や費用にばらつきがあります。 続きを読む






