日本新聞協会の新聞やテレビなどが提供する情報の信頼度に関する調査によれば、新聞を信頼できると答えた人は約7割に上り、調査対象となった全てのメディアの中でトップでした。テレビが66.8%、ラジオが56.7%と続いています。一方、TwitterやFacebookなどのSNSは、15.4%にとどまっています。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
遠隔診療の伸び悩み
厚生労働省の調査によれば、新型コロナウイルス感染症の流行を受けて規制緩和された遠隔診療の活用が伸び悩んでいます。電話やオンラインでの診療を導入した医療機関は全体の15%にとどまり、初診には6%しか対応できていません。厚生労働省や日本医師会が急拡大に慎重で、米国や英国などと差が開いています。 続きを読む
地方における人口減少
大学進学や大企業への就職を目指して、東京に地方の若者が流れる構図が目立っています。東京都が増加数、増加率ともにトップで、東京一極集中の傾向が続いています。他の三大都市圏は、関西圏(大阪府、京都府、兵庫県、奈良県)が0.37%減、名古屋圏(愛知県、岐阜県、三重県)が0.38%減と、人口減少期に突入しています。 続きを読む
コロナを巡る反ワクチン運動
新型コロナウイルス感染症に対するワクチン開発は急ピッチで進んでいます。しかし、アメリカCNNによれば、新型コロナウイルスのワクチンが完成しても3人に1人が接種を望まないとの世論調査結果が出ています。コロナを予防するワクチンが低コストで幅広く利用可能になった時でも、接種しないとの回答が33%に上っています。年代別では35~49歳が45%と高く、トランプ大統領の支持者、与党・共和党の支持者もそれぞれ47%がワクチンを試さないと答えています。 続きを読む
オンライン授業の問題点
朝日新聞と河合塾の「ひらく日本の大学」緊急調査によれば、7月上旬時点で全授業の何割がオンラインにしているかという問いの回答では、80%以上をオンライン化している大学が7割に上っています。コロナ禍で講義の大半はオンラインで、学生はキャンパスには通えない状況が続いています。現在の状態ではほとんど通信教育と変わりません。
多くの大学は、感染拡大防止の観点から対面授業を再開できない状況です。文部科学省が新型コロナウイルスへの感染を確認した大学生・短大生らは、8月2日までに690人で、うち7月以降が532人と急増しています。大学生が絡むクラスターも各地で確認されています。学生の行動範囲の広さも対面再開のハードルになっています。都市部の大規模大学には、県をまたいで公共交通機関で通う学生が多くなっています。 続きを読む






