新型コロナウイルス感染において、そもそも行動制限が必要なのはウイルス感染者だけです。ウイルス感染者が感染を拡散するのが問題で、非感染者は行動抑制の必要がありません。しかし、この新型ウイルスの場合、これまでのインフルエンザと異なり、無症状の感染者からも感染が広がることが問題です。無症状の感染者を、非感染者から区別し、隔離することは物理的に困難です。感染拡大を防ぐためには、この無症状の感染者をいかにして見つけ出すかが鍵となります。各国ではPCR検査が盛んに実施されています。しかし検査数には、国によって検査能力の差がみられています。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
生殖医療と周産期医療の狭間で―Ⅴ
新たな飛躍を
クライエントが希望し、医療者が施術を提供できれば医療行為は成立するが、生殖医療において忘れてはならないことは、他の医療とまったく異なり、新しい生命の誕生があることである。たとえ自己決定に基づく生殖医療であっても、生まれてくる子どもの同意を得ることはできないことを、まずもってクライエントも医療提供者も十分に認識しておく必要がある。一方、周産期医療は産婦人科診療の基本であると同時に、母児という複数の生命を取り扱い、かつ母児ともに無事に分娩を終了させることを義務付けられているといった他にみられない特殊性を有している。妊娠はさまざまな血管疾患に対する負荷試験でもあり、プレコンセプションケアが周産期予後の改善のみならず、将来の生活習慣病の予防につながり、その重要性も指摘されるようになってきている。 続きを読む
メンバーシップ型とジョブ型
日本の正社員は、終身雇用と年功序列を前提に職務や勤務地を限定せずに働くメンバーシップ型が一般的です。皆が同じムラ社会に帰属し教育するのも企業なので、初任給も平等であるべきだという考えです。メンバーシップ型雇用では、企業による解雇を厳しく制限する判例法理が確立しています。 続きを読む
生殖医療と周産期医療の狭間で―Ⅳ
少子化社会にあって
生殖現象の中で妊娠ほど男女間で理解がかけ離れているものはない。有史以来、妊娠は女性を象徴する現象として捉えられてきた。女性の理想的な妊娠時期は25~35歳であり、この時期に分娩できるような社会や職場の環境づくりが大切である。そのためには、高齢妊娠の困難性や危険性を思春期の頃より教育することが重要であり、若い男女にお互いの身体の仕組みを理解してもらうことが必要となる。このような情報が、女性の社会進出や真の意味での男女平等を考える上で、重要な視座を提供することになる。心健やかに産み、安心して子育てや教育ができる成熟した社会の実現なくして、加速する少子化を断ち切ることはできない。 続きを読む
子育ての悩みアプリ
子育て中の両親にとっては、マタニティアプリが課題の解決や情報提供に重要な手段となっています。アジアは、子育て支援ビジネスにとって有望な市場です。国連の人口推計によれば、2015~2020年のアジアの出生数は、約3億7,300万人と世界全体の53%を占めています。アジアン・ペアレントの利用者が多い東南アジアだけでも5,728万人と、欧州(3,884万人)や北米(2,143万人)の出生数を上回っています。 続きを読む






