社会的要因の変化
社会に進出して仕事に生き甲斐を見い出す女性が増えている。このキャリア形成願望が未婚化につながり、晩婚化・晩産化傾向がみられるようになっている。キャリア形成に力を注ぐため晩婚化が進み、結婚したとしても子どもをつくらないというカップルが増えている。その中には、「つくらない」というより「つくれない」という場合もある。社会的なインフラなどの体制の不十分さが問題であり、子どもをつくらない、つくれない夫婦が悪いわけではない。しかし、30歳代後半になり、妊娠時期を逸してしまうのではないかと焦ったり、自らのキャリア形成の節目を迎えると、急に子どもをつくりたいと思うようになり、その結果として高齢妊娠や出産が多くなっている。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
生殖医療と周産期医療の狭間で―Ⅲ
休校再開後の学習計画の見直し
日本経済新聞の調査によれば、新型コロナウイルスの感染拡大の中、休校中の公立学校の再開後に、学習の指導計画を見直すことが明らかになりました。新型コロナウイルスの感染が拡大する特定警戒都道府県に指定された13都道府県とその都市部の大半では、行事の縮小・中止や夏休みの短縮、土曜授業を決めたケースが多くなっています。 続きを読む
生殖医療と周産期医療の狭間で―Ⅱ
和協
わが国における多胎出産率は、ゴナドトロピン製剤が排卵誘発剤として臨床応用された1960年代から徐々に上昇し、保険適用された1970年代になるとさらに上昇した。その後 IVF-ETが盛んに臨床応用されるようになった1990年代になると、双胎のみならず3胎以上の超多胎出産率が急激に上昇した。この多胎の増加が、当時十分とはいえなかった周産期医療システムを大いに逼迫させる状況に陥らせた。そのため日本産科婦人科学会では移植胚数と妊娠率および多胎妊娠率を検討し,1996年に「体外受精・胚移植においては移植胚数を原則として3個以内にする」という多胎妊娠を予防するための見解を出している。 続きを読む
オンライン診療の提供
新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、スマートフォンなどを使ったオンライン診療が、初診から利用できるようになっています。これまでは、糖尿病や高血圧症などの生活習慣病や難病といった一部の患者や、緊急の診療が必要な場合が対象でした。また、初診はだめで、再診でのみ認められていました。新型コロナの感染拡大が収まるまでの特例として、受診歴がなくても初診から可能になりました。対象の疾患も限定せず、コロナ以外の患者も受けられます。医師の処方後、薬剤師が電話などで服薬指導をすることも認められ、初診から宅配で薬を受け取ることができます。 続きを読む
生殖医療と周産期医療の狭間で―Ⅰ
生殖医療のあけぼの
生殖医療という用語が使われ出したのは、1990年代である。それまでは不妊治療と呼ばれており、排卵誘発、卵管のマイクロサージェリーや人工授精など、あくまでも自然の生殖過程、いわゆる体内における受精を再現する医療手段であった。1978年のエドワーズ、ステプトー両博士によるヒト体外受精・胚移植の成功を契機として、世界は従来の不妊治療と決別することになった。地道な生物学の成果と不妊治療が合従して登場した体外受精・胚移植(IVF-ET)は宿志を遂げた観があり、革新的な不妊症の治療として導入され、瞬く間に世界に普及していった。これまでにわが国でも60万人以上の子どもがこの技術により誕生している。 続きを読む






