東京商工リサーチ(2019年)によれば、女性社長の出身大学ランキングで東京大学が9位となり、国公立大で初めて上位10位に入りました。女性の社会進出が進む中、能力の高い女性を経営幹部に登用する動きが出始めています。東大出身の女性社長は138人で、前年の125人から10%増えています。 続きを読む
- 2026年11月08日12/4~12/5 第12回日本産科婦人科遺伝診療学会学術講演会 開催 @東京
- 2026年11月01日11/28~11/29 第41回日本女性医学学会学術集会 開催 @軽井沢
- 2026年10月26日11/15 第10回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
- 2026年10月20日11/14 ASKA生殖医療セミナー in KOBE 開催 @神戸
- 2026年10月14日11/5~11/6 第71回日本生殖医学会学術講演会・総会 開催 @秋田
- 2026年10月10日10/21 スリンダ錠28発売1周年記念Web講演会 開催
子育て世代包括的支援センターとは
子育て世代包括的支援センターとは、妊娠中だけでなく出産後や産後の生活、子育てをする中で直面する様々な悩みに対応してもらえます。フィンランドのネウボラという支援制度をモデルにして作られています。つわりで食べ物が食べられず、赤ちゃんが育っているか心配といった妊娠中の不安や子どもが泣き止まない、他の子と比べて発達が遅い気がするといった出産後や育児期の悩みに対して、助産師や保健師、看護師などのスタッフが話を聞いて、アドバイスをしたり、保健指導などをしてくれたりします。 続きを読む
男性不妊
男性不妊の原因は、精子の量や運動率が十分でない造精機能障害のほか、静脈が精巣に向かって逆流して徐々に精巣機能を弱める精索静脈瘤などがあります。WHOの2017年の報告によれば、不妊カップルのうち男性に原因があるのは24%、男女両方にあるのは24%で、合計すると約半分で男性に原因があるとされています。 続きを読む
世界の生産年齢人口
生産年齢人口とは、生産活動を中心となって支える人口のことで、経済協力開発機構(OECD)は15~64歳の人口と定義しています。労働力の中核として経済に活力を生み出すと同時に、社会保障を支える存在です。国連の資料によれば、世界の生産年齢人口は、2020年時点で50億8,000万人です。新興国を中心とする人口増で、50年には61億3000万人と20%増える見通しです。 続きを読む
人生100年時代を迎えて―Ⅳ
望ましい消費税率
消費税率は、将来的に何%が望ましいかについては、10%以上と答えた人の合計は、51%と過半数に達しています。最も多かったのは10%との回答で35%でした。15%が9%、20%が5%、20%よりも高くてもよいも2%います。8%に戻すべきは7%、5%に戻すべきは14%、廃止すべきは11%で計32%でした。 続きを読む






