DMATは、2007年の新潟中越沖地震で初めて本格的に被災地へ派遣され、2011年の東日本大震災では12日間で延べ383隊が活動しました。津波で負傷したり、低体温症となったりした被災者のトリアージを行い、救命治療にあたりました。被災した病院の入院患者を被災地外の医療機関に搬送したほか、避難所での被災者の体調管理なども担いました。2020年にクルーズ船で発生した新型コロナウイルスの集団感染で、乗客らを診察しています。2024年の能登半島地震では、過去最多の延べ1,139隊が被災地入りし、高齢者施設の入所者の避難を支援するなど役割が広がっています。

　3月13日は世界睡眠デーです。日本では睡眠が十分に確保されていない人が多いとされています。2023年の国民健康・栄養調査によれば、20歳以上の26.9％が睡眠で休養が十分にとれていません。OECDの2024年の報告によると、日本の平均睡眠時間は7時間42分で、調査対象の33カ国の中で最も短かくなっています。

　財務省の発表によれば、2026年度の国民所得に占める税と社会保障負担の比率を示す国民負担率が45.7％になる見通しです。2025年度の実績見込みは46.1％で、2024年度の実績値の46.7％から2年連続で低下しています。賃上げなどによる国民所得の伸びが負担増を上回っています。

　全身の筋肉が衰える遺伝性のまれな難病である脊髄性筋萎縮症（SMA）の根絶が近づいています。患者の多くが2歳までに死亡していましたが、スイスのノバルティスの新薬などが治療を根本から変えています。しかし、その薬価は1億円を超えています。

　目に装着するタイプの情報端末のスマートコンタクトレンズ（SCL）の実用化が近づいてきています。SCLはディスプレーやセンサーといった超小型電子部品を内蔵したコンタクトレンズで、情報をレンズの視界に表示する拡張現実向けの技術や生体情報をセンサーで読み取る医療用途など、様々なタイプの製品開発が世界で進んでいます。