東海大学などは母親の子宮内で赤ちゃんを包む羊膜に含まれる細胞を使って膝関節症の臨床研究を始めました。変形性膝関節症は高齢者に多く、国内では自覚症状を有する患者は約1000万人、潜在的な患者は約3000万人にものぼると推定されています。症状が重くなると人工関節の移植手術が必要になります。
続きを読む- 2026年06月20日7/30~7/31 第44回日本受精着床学会総会・学術講演会 開催 @東京
- 2026年06月15日7/17 鳥取大学医学部学生講義 @米子
- 2026年06月10日7/20 日本女性医学学会主催 第3回 女性のヘルスケア研修会 上級編 開催 @東京
- 2026年06月08日7/9 長崎大学医学部学生講義 @長崎
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
特定技能外国人の増加
人手不足対策として2019年に創設された特定技能制度で働く外国人が急増しています。批判の強かった技能実習から移行する企業が相次ぎ、2025年末に39万人と5年前の25倍になっています。
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子宮移植の臨床研究の実施
藤田医科大学は、子宮がない女性の出産を可能にする子宮移植について、臨床研究の実施に向けた学内の議論を始めています。今後、研究計画をまとめ年内にも学内の委員会に申請し、国内初の実施を目指します。子宮移植は、生まれつき子宮がないロキタンスキー症候群や、良性腫瘍やがんで子宮を摘出した女性が、自ら妊娠・出産する唯一の方法です。2014年にスウェーデンで世界初となる子宮移植による出産が報告されています。これまで、世界で150例以上が実施され、70例以上の出産が報告されています。
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13県の出生率上昇
厚生労働省が発表した2025年の人口動態統計で13県の合計特殊出生率が上昇しています。10県以上の上昇は7年ぶりです。全国的には10年連続で低下し、過去最低の1.14でした。しかし、香川、富山、石川の3県を除く10県は、出生数は減少したままです。
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熟年離婚の増加
同居20年以上の熟年離婚の割合が増えています。厚生労働省の人口動態統計によれば、2025年の離婚件数17万9,068組のうち、同居20年以上での離婚は3万9,886組です。総数に占める割合は24.2%と過去最高でした。未婚化で離婚件数全体は減少傾向にありますが、熟年離婚の割合は年々増え、ほぼ4組に1組です。
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