厚生労働省が推奨するがん検診

　現在国が推奨しているがん検診は5つのがん種に限られていますが、開始年齢はバラバラで、特に若年者での罹患率が激減した胃がんは50歳以上からとなっています。また検診間隔は胃がん、子宮頸がん、乳がんは2年に1回、肺と大腸は毎年と違いが見られます。

　日本人の国内旅行が減っています。2025年1～7月では全体の7割超の35都道府県で、前年同期よりも宿泊者が減っています。インバウンドで観光地が混雑し、宿泊料も高騰しているためです。海外旅行を選ぶ人も増えています。京都、東京など4都府県は減少率が10％を超えています。

　ベネッセコーポレーションの調査によれば、小中高生の52.7％が読書をしないと回答しています。2015年調査時の34.3％から約1.5倍に増えています。一方、スマートフォンの使用時間は延びており、長いほど本を読む時間が短くなる傾向がみられています。

がん検診ガイドラインの推奨度

　国立がん研究センターでは、2006年からがん検診ガイドラインを作成し公表してきています。国内外の研究論文をレビューし、検診による利益と不利益の大きさを比べて、利益は確実でかつ利益に比べて不利益が小さいと判断される検診手法について、実施を推奨として示しています。まだ膵がんなどに関して何らかの検診手法の効果があるという研究は小規模な発見率の検討しかなく、検診としての国内外で評価は行われていません。

　スマートニュース メディア研究所のメディア価値観全国調査によれば、社会に存在する様々な対立において、自分をその当事者だと意識している人が、76％に上っています。①世代、②労使、③経済、④イデオロギーなど六つについて、特に当事者として意識している対立を尋ねています。