日本オリンピック委員会(JOC)の調査によれば、トップアスリートの24%にうつ傾向がみられています。WHOの公表によれば、世界の成人の5.7%がうつを経験していることを比較すると高い水準です。スポーツ界では近年メンタルヘルスの問題が顕在化しています。
続きを読む- 2025年12月28日2/1 シンポジウム「特定⽣殖補助医療に関する公開講座〜出⾃を知る権利を巡って〜」開催 @東京
- 2025年12月22日1/28 第642回松山産婦人科医会例会 講演
- 2025年12月15日1/30~1/31 第11回 日本産科婦人科遺伝診療学会 学術講演会 開催 @京都
- 2025年11月12日11/30 第20回日本生殖ホリスティック医療学会 開催 @東京
- 2025年10月22日11/22 こどもまんなか令和7年度産後ケア講演会 @秦野市
- 2025年10月14日11/16 第9回ART JAPAN生殖医療研究会 開催 @東京
正しいがん検診を知るために―Ⅶ
厚生労働省が推奨するがん検診
現在国が推奨しているがん検診は5つのがん種に限られていますが、開始年齢はバラバラで、特に若年者での罹患率が激減した胃がんは50歳以上からとなっています。また検診間隔は胃がん、子宮頸がん、乳がんは2年に1回、肺と大腸は毎年と違いが見られます。
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日本人客の宿泊減
日本人の国内旅行が減っています。2025年1~7月では全体の7割超の35都道府県で、前年同期よりも宿泊者が減っています。インバウンドで観光地が混雑し、宿泊料も高騰しているためです。海外旅行を選ぶ人も増えています。京都、東京など4都府県は減少率が10%を超えています。
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小中高生の読書時間の減少
ベネッセコーポレーションの調査によれば、小中高生の52.7%が読書をしないと回答しています。2015年調査時の34.3%から約1.5倍に増えています。一方、スマートフォンの使用時間は延びており、長いほど本を読む時間が短くなる傾向がみられています。
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正しいがん検診を知るために―Ⅵ
がん検診ガイドラインの推奨度
国立がん研究センターでは、2006年からがん検診ガイドラインを作成し公表してきています。国内外の研究論文をレビューし、検診による利益と不利益の大きさを比べて、利益は確実でかつ利益に比べて不利益が小さいと判断される検診手法について、実施を推奨として示しています。まだ膵がんなどに関して何らかの検診手法の効果があるという研究は小規模な発見率の検討しかなく、検診としての国内外で評価は行われていません。
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