肥満症薬の開発競争が激化しています。肥満症の治療は、薬物療法のほか、運動・食事療法、胃を切除して小さくする外科手術があります。減量効果は20～30％程度とされています。米イーライ・リリーは、外科手術と同等の減量効果を見込む肥満症薬を開発中です。従来の肥満症薬は1～2種類のホルモンの働きを真似ていますが、開発中のレタトルチドは食欲や脂肪燃焼に関わる3つのホルモンの機能を真似ています。

　自傷行為や自殺未遂で救急搬送される若者が増えています。人口10万人あたりの若年層の救急搬送率は増加傾向にあり、0～19歳は2016～2023年で2.5倍、20～39歳も増えています。男女ともにオーバードーズ（OD）が最多です。市販薬でODをする10代の8割は、リストカットなど他の自傷行為も1年以内に経験済みとの研究もあり重複しています。自傷行為や自殺未遂は、将来の自殺につながる最大の危険因子です。

　企業にとってサイバー事故は、事業停止や顧客離れを招き経営そのものを揺るがすリスクとなっています。米IBMの調査によれば、サイバー攻撃などによるデータ侵害で企業に発生する損失額は、2025年で1件あたり世界平均が444万ドル（約7億円）、日本の平均が365万ドル（約6億円）でした。サイバー攻撃の手口が巧妙化する中、どれだけ高度なシステムを導入しても被害リスクをゼロにはできません。

　東京科学大学の研究成果によれば、台風通過後に、脳卒中で緊急入院するリスクが上昇しています。台風に遭遇してからの1週間で、脳卒中で緊急入院するリスクは、平常時と比べて4.9％増加しています。とりわけ出血性の脳卒中では12.9％増となり統計上明確な差が出ています。脳内出血が13.1％増で最も高く、くも膜下出血も9.4％増で上昇傾向が見られています。台風遭遇から4日以内がとりわけ注意が必要なことも分かりました。一方、脳梗塞などの虚血性脳卒中ではリスクの上昇は見られませんでした。

　森記念財団都市戦略研究所による経済や住みやすさなど都市を多角的に分析・調査した日本の都市特性評価によれば、東京23区を除く136都市のランキングは、大阪市が6年連続で首位を維持しています。上位5都市の順位変動はありませんでしたが、昨年9位だった札幌市が7位に浮上しています。