今年のノーベル生理学・医学賞の受賞が決まった坂口志文大阪大特任教授らの研究チームは、制御性Ｔ細胞（Tレグ）を大量作製する技術を用いて、来年にも米国で、人に投与する臨床試験を始めます。

　文部科学省によれば、全国の公立学校に通う日本語指導が必要な外国籍の児童生徒数は2023年度に5万7,718人に達し、2014年度から倍増しています。都内でも新型コロナ禍の収束後に急増しており、昨年度は6,036人と、この2年で1.7倍に増えています。

　日本は世界と比べて、理系に進む女性が少なく、OECDの2019年の調査によれば、女性の大学入学者のうち、理工系に進んだ人は、わずか7％に過ぎません。保護者や周辺の女子は理系が苦手、女子は文系向きといった意識が影響しているとされています。

　日本たばこ産業は、社員が更年期障害の治療のために特例休暇などを取得できる制度を始めます。女性だけでなく男性も制度の利用が可能で、更年期障害を理由とした社員の退職や業務効率の低下を防ぐ狙いがあります。

　欧米の研究チームの発表によれば、視力が低下する加齢黄斑変性の患者に、人工網膜の技術を使うことで、1年後に文字が読めるようになっています。加齢黄斑変性は、視神経が集まる黄斑部の細胞が失われ、視野の中心が欠けたりします。失明の原因になる病気で、注射で進行を遅らせることはできますが、視力を改善させる方法はありません。世界で500万人の患者がいるとされています。わが国でもiPS細胞を使用した臨床試験が実施されています。