希少がんは200種近くあり、一つ一つの患者は少ないのですが、全て合わせるとがん全体の約15％に達し、毎年約10万人もの患者が新規に診断されています。具体的な病名としては、脳腫瘍、眼腫瘍、消化管間質腫瘍（GIST）、中皮腫、肉腫などがあります。
希少がん対策は、2012年の第2期がん対策推進基本計画から施策に取り入れられました。2006年のがん対策基本法制定以降、肺がんや大腸がんなどの患者数が多いがんは、全国どの病院でも科学的根拠に基づいた標準治療を受けることができる体制が整えられました。しかし、各希少がんにおいては治療に関するデータが少なく、標準治療の確立が難しいとされています。
世界デジタル政府ランキングによれば、2023年度は日本が66カ国・地域中11位でした。健闘しているように見えますが、2005年の調査開始以来初めてトップ10から転落しました。国民視点のデジタル化などに十分な進捗が見られなかったとされています。 続きを読む
新生児の約100人に1人には、何らかの心臓の病気があります。かつて先天性心疾患の患者の多くは、大人になる前に亡くなっていました。1960年代ごろから、手術や薬による管理が進歩して、生存率は大きく向上し、今では90％以上が15歳以上になることができます。大人になった患者の総数は増えています。1997年に約32万人だった15歳以上の患者が、現在は推定で50万人を超え、さらに増えていくと考えられています。 続きを読む
日本企業は従来、従業員に本業への集中を求める傾向が強く、副業は原則として禁止されていました。人手不足が深刻化し働き方が多様化しており、厚生労働省は、2018年にモデル就業規則を改定し、副業を原則容認する方針に転じています。日本で副業への関心が高まる契機となっています。しかし、実際に副業をする人は限られています。パーソル総合研究所の調査によれば、社員の副業を容認する企業の比率は60％に達していますが、実際に副業をしている正社員は7％にとどまっています。 続きを読む
乳幼児に肺炎を引き起こすRSウイルスのワクチンが承認されました。接種が広がれば、国内で年間数万人と推計される入院する子どもが減ると期待されます。妊婦に接種し、生まれてくる赤ちゃんへの発症や重症化を防ぐ珍しいタイプのワクチンです。日本では妊婦へのワクチン接種はあまり広がっていませんが、2009年の新型インフルエンザ、2020年のからの新型コロナウイルスの流行で、ワクチン接種の機会も増えてきています。 続きを読む
