つばきウィメンズクリニック理事長の鍋田基生先生の御依頼で、第7回松山リプロダクション研究会で、「超少子化社会における生殖医療 ― 未来を見すえて ― 」と題して、講演をさせていただきました。

　
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朝日新聞のアンケート調査によれば、治療にあてる休暇などを取りやすくする制度を導入している企業は7割を超えています。不妊治療の保険適用が広がり、企業で取り組みが進みつつあります。勤務時間や休憩時間を柔軟に変えられる制度や取り組みも多くみられています。 続きを読む →

厚生労働省委託事業で実施される不妊治療と仕事との両立支援担当者等を対象とした研修会で、不妊治療と仕事との両立についての現状についての講演依頼を受けました。

　
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政府の感染症対応の司令塔となる内閣感染症危機管理統括庁が、9月1日に発足しました。新型コロナウイルス対応の反省をふまえ、省庁や関係機関とのやりとりを一元化し、次の感染症危機に備えた行動計画を策定、訓練などを通じ、次の感染症危機に備えます。
新組織は、平時は38人の専従職員で構成され、有事には各省庁から職員が加わり、101人に増員されます。トップの内閣感染症危機管理監には内閣官房副長官、事務を総括する内閣感染症危機管理対策官には厚生労働省の医務技監が就きます。 続きを読む →

日本経済新聞の調査によれば、1都3県にある災害拠点病院の約4割が、災害派遣医療チーム（DMAT）を災害現場に派遣した実績がないことが明らかになりました。都道府県が指定する災害拠点病院には、1チーム以上のDMATの保有を求められています。2023年3月時点で約1,770チーム、約1万6,600人が登録されています。 続きを読む →