ノーベル賞級学者などには高額給与を提示するのが海外では普通となっています。米有力大学の給与は、東京大学や京都大学の2倍を超しています。国立の旧帝大なども給与や待遇の制度を検討しています。研究業績に関わらず、給与はほぼ横ばいという、日本の常識に風穴が開きつつあります。 続きを読む
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
- 2026年02月09日3/6~3/7 WE Health 2026開催 @東京
- 2026年01月13日2/21~2/22 第16回日本がん・生殖医療学会学術集会 開催 @奈良
- 2026年01月08日2/5 女性医療フォーラム 開催
少子化は克服できるか
政府の異次元の少子化対策は、年3.5兆円規模のかつてない事業費を見込んでいます。政府が少子化対策に力を入れるのは、出生数が想定外のスピードで減っているからです。年間の出生数が120万人から100万人まで減るには、2000年から概ね15年かかりました。2016年に100万人の大台を割ると、2022年には約20万人減って77万人にまで落ち込みました。その間、わずか6年です。静かなる有事とも言われる危機的な状況で、少子化傾向を反転できるかどうかのラストチャンスだと、繰り返し訴えています。 続きを読む
無医地区の増加
自宅の近くに病院や診療所が一カ所もない、こんな場所を無医地区や準無医地区と呼びます。無医は、公共交通などで1時間以内に行ける病院や診療所がない地域です。人口が増えてきた時代は、医師が開業して無医地区を解消してきました。厚生労働省によれば、無医と準無医を合わせた無医地区等は、1994年の1,307カ所から、2014年には1,057カ所まで減りました。これが今、逆回転しています。人口が急激に減る地域では、患者も減り、診療所を維持できません。2019年には1,084カ所と、5年ごとの調査で初めて無医地区等が増加に転じ、2022年概況でも1,106カ所に増えています。 続きを読む
有給休暇取得率の増加
企業で働く人の有給休暇の取得率が高まっています。2021年は58.3%と、3年連続で過去最高を更新しています。2019年の労働基準法改正で、企業に対し従業員の有給取得に関する義務が加わったことによります。 続きを読む
MRI研究の進歩
病気や怪我の画像診断に使われる磁気共鳴画像法(MRI)が1973年に発明されてから、半世紀が経ちました。体内には、水や脂肪などの成分として、水素が様々な場所にあります。強い磁場の中で、水素の原子核に特定の周波数の電波を当てると、信号を発します。信号の出方は、水素が存在する組織の種類や状態によって差が生じ、がんや出血による組織の変化などを表すことができます。 続きを読む






