第64回日本臨床細胞学会総会(春期大会)においてのランチョンセミナーで「細胞の性質に基づく子宮内膜症治療」と題して、名古屋大学医学部産婦人科准教授の大須賀智子先生に講演をしていただきました。
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
- 2026年02月09日3/6~3/7 WE Health 2026開催 @東京
- 2026年01月13日2/21~2/22 第16回日本がん・生殖医療学会学術集会 開催 @奈良
- 2026年01月08日2/5 女性医療フォーラム 開催
働く女性の健康支援―Ⅴ
更年期障害の治療
更年期障害と診断された後、病院で主に行われる薬物療法は、ホルモン補充療法(hormone replacement therapy:HRT)、漢方薬、向精神薬の3種類です。薬物療法以外には、カウンセリングや心理療法も用いられます。
Perspectives of Reproductive Science 創刊
NatureやScienceを始めとする学術誌に掲載された生殖に関する最新トピックスを分かりやすく解説し、タイムリーに紹介するための冊子、Perspectives of Reproductive Scienceが創刊されます。発刊は年2回の予定で、医療機関、病院、クリニックの医師やコメディカルの方々を読者対象としています。これまでの雑誌とは異なり、生殖医学研究を中心としていた専門性の高い内容でお届けしたいと考えております。 続きを読む
仕事と子育て両立支援制度
国立社会保障・人口問題研究所によれば、未婚の若者が理想と考える女性のライフコースは、男女とも両立が最多です。第1子出産後の女性の就業継続率は、約7割に上昇しており、今後も両立を目指すカップルは増えそうです。現状の支援制度は、原則子どもが1歳までの育児休業や、3歳までの短時間勤務などです。育児休業では雇用保険から給付金も出ます。 続きを読む
100年後に5,000万人割れ
国立社会保障・人口問題研究所が4月に公表した将来推計人口によれば、日本の総人口が2120年に5,000万人を割り込んで4,973万人になると試算されています。これから100年で、1億2,614万人だった2020年の4割相当にまで減ることになります。2120年の人口を年齢別にみると、65歳以上が2,010万人とおよそ4割を占め、0〜14歳は445万人と1割以下となります。15〜64歳の生産年齢人口は2,517万人で、2020年の7,508万人からは5,000万人ほど減少します。 続きを読む









