年齢階級別の死因

　がん検診には利益と不利益があり、年齢、がんの種類、検診の方法によっては、利益よりも不利益が上回ってしまうことがあります。利益を最大限にするには、どんながん検診を受ければよいのか、国立がん研究センターの中山富雄特任部長が解説されています。

　財務省の法人企業統計調査によれば、企業の内部留保は2024年度末時点で636兆円と過去最高を更新しています。利益などのうち人件費に回る割合を示す労働分配率は、2024年度に53.9％と前年度より0.7ポイント下がっています。一方、資本金1,000万～1億円未満の企業に限ると70.2％に達しており前年度から0.1ポイント上昇しています。小規模な企業ほど賃上げの余裕がないと言えます。

　市販薬の乱用は、孤立やストレスから逃れる手段として若者を中心に広がっています。身体への深刻な影響が懸念されています。厚生労働省の研究班の2024年度の調査によれば、過去1年間に市販薬を乱用した経験がある高校生は1.4％、中学生は1.8％と推計されています。

　日本小児科学会は、妊婦のワクチン接種に関する見解を発表しています。乳児の重症化予防を目的とするワクチンでは、RSウイルスワクチンを妊娠24～36週に、百日咳ジフテリア破傷風混合ワクチンを妊娠27～36週での接種を推奨しています。

　明治大学発スタートアップは、動物の臓器をヒトに移植する異種移植向けのブタを飼育する施設を大阪府に建設します。2026年に着工し、2027年後半の稼働を目指しています。AIなどを使って衛生面に配慮し、年間約100頭を育てるとしています。国内での異種移植の臨床試験に向け、生産体制を整えます。