出生数も合計特殊出生率も過去最低、女性の人口減を背景に進んでいる出生数の減少は止まりません。そのペースは速まっています。2021年は前年に比べて3.5%減でしたが、今回発表された2022年は、前年に比べて5%も減っています。 続きを読む
- 2026年06月10日7/20 日本女性医学学会主催 第3回 女性のヘルスケア研修会 上級編 開催 @東京
- 2026年06月08日7/9 長崎大学医学部学生講義 @長崎
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
巣立たぬ若者の増加
成人したら親元を離れ自立した生活を営む慣習が、米国や英国で揺らいでいます。住居費や学費の高騰などを背景に、米英で若者の3分の1が親と同居するようになっています。この20年間で家賃価格は米国で1.7倍、英国で1.5倍になっています。雇用環境の厳しさも親同居を後押ししています。移民が増え人種が多様化していることも、若者の親同居を後押ししています。 続きを読む
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働く女性の健康支援―Ⅰ
更年期とは
思春期に初経を迎えた女性は、いずれも誰もが何らかの形で閉経を迎え、その前後にあたる更年期を経験することになります。日本における更年期の定義は、閉経前の5年間と閉経後の5年間を併せた10年間とされています。閉経前後に現れる様々な症状で、他の疾患によるものではなく、またその症状のために何らかの支障をきたしている状態が、更年期障害ということになります。 続きを読む
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神奈川県庁にてノンメディカル卵子凍結に関する講演
神奈川県においては、ノンメディカルな卵子凍結のための支援事業を実施するべきかどうかを検討されています。
黒岩知事をはじめとする県職員に対して、ノンメディカル卵子凍結の海外における現状や課題についてお話をさせていただきました。 続きを読む
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地方公立大の増加
公立大は、1949年の新制大学発足以降30大学程度で推移していました。しかし、高齢化対策として看護師の確保を自治体の責務とする法律が1992年にでき、1990年代から増え始めました。現在も約半数に、看護・保健医療系の学部があります。さらにバブル後の景気回復を目指し、国が地方に経済対策として多くの予算を投下しました。就職環境の悪化で、進学する高校生が増えたこともあり、各地に公立大が設置されました。 続きを読む
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