日本産科婦人科学会は、2019年の体外受精・胚移植などの生殖補助医療の臨床成績を公表しています。2019年の治療周期数は458,101周期であり、ここ3年あまり高止まりの傾向にあります。2019年に生殖補助医療によって生まれた子どもの数は、60,598人であり、2018年に比較して、生殖補助医療で生まれた子どもは3,619人増加しています。総出生児の14.3人に1人が生殖補助医療により誕生しています。また、出生児の89.4%は、凍結胚を用いた治療によって生まれています。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
消費者物価指数の低迷
主要国は、経済が適度に成長する目安として、物価上昇率を2%程度にする目標を掲げています。新型コロナの感染拡大前は、米欧でも物価が上がりにくい状況が続いていました。しかし、経済活動の再開により、米国で5%以上、ユーロ圏でも3%と、歴史的な高い伸びをみせています。対照的に日本の物価は、マイナス圏での推移が続いています。日銀の予測では、2023年度の物価上昇率もプラス1%と、2%目標には遠く及びません。 続きを読む
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中国地方知事会がHPVワクチンに関する要望書提出
9月9日、中国地方の5県の知事が、HPVワクチンの積極的勧奨の再開に向けて、厚生労働省へ要望書を提出しました。これまで岡山県の伊原木知事は、子宮頸がん予防のためのHPVワクチン接種を、県民に積極的に勧奨してこられてきましたが、中国地方5県の知事が、挙ってこのような要望書を提出されたことは大変意義深いものと思われます。 続きを読む
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第105回受胎調節実地指導員認定講習会 オンライン収録
第105回受胎調節実地指導員認定講習会の収録を新宿区市ヶ谷の保健会館新館で実施しました。「出生前診断の今日的課題」と題して、母体血による出生前遺伝学的検査であるNIPTや着床前診断に関する現状と課題についてお話をさせていただきました。 続きを読む
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コロナ禍での自転車活用の増加
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、自転車への注目が高まっています。3密を避けて移動できる点が評価されています。自転車は健康増進に役立ちます。脱炭素にもつながります。
しかし、日本では通勤に使える自転車の走行環境が十分とは言えません。国や地方自治体が安全な走行空間を増やす努力をするのは当然です。また、企業は自転車ロッカーやシャワーの設置など、利用を促すための支援を積極的にすべきです。 続きを読む
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