主要国のコロナ禍からの回復

国際通貨基金(IMF)は、最新の世界経済見通しを公表しています。2021年の世界の成長率は前年比6.0%増です。先進国で見通しが改善した一方、発展途上国は悪化しています。4月の予想より、日本は緊急事態宣言による行動抑制などの悪影響を踏まえ、前回より0.5ポイント減の2.8%と、先進国で最も大きな下方修正となっています。 続きを読む

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適応障害の対処と予防

環境の変化になじめず、気分が落ち込んだり、不安になったりすることがあります。ストレスがかかる状況にうまく対応できず、心身のバランスを崩すと、社会生活にも支障を来し、これが適応障害と診断されます。米精神医学会による診断基準によれば、ストレスのかかる状況が始まって3カ月以内に症状が表れ、そのストレスがなくなれば、6カ月以内に改善されるとされています。 続きを読む

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コロナ禍での体重増加

滋賀医科大学の調査によれば、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言が発令された2020年4~5月に、女性の27%が感染拡大前と比べて体重が1㎏以上増加したと答えたことが分かりました。男性より10ポイント高くなっています。自粛生活が長引き、身体を動かす機会が減り、間食が増えた半面、生活習慣に変化がみられています。 続きを読む

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オルトプロテインの将来市場

肉や魚、卵や牛乳といった伝統的な動物由来のたんぱく質に代わり、新しい技術を使って似た食材をつくるオルトプロテイン(代替たんぱく質)への注目度が高まっています。国連食糧農業機関の統計によれば、世界では年間で豚13億頭、牛3億頭、鶏は700億羽が食肉として処理されています。一方でこの10年、肉に代わる新たなたんぱく源の開発が進んでいます。 続きを読む

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日本企業の役員および従業員給与

役員報酬を海外と比べると日本は低い水準です。大手コンサルティング会社ウイリス・タワーズワトソンの日米欧5カ国調査によれば、売上高1兆円以上企業の最高経営責任者(CEO)の報酬は、15億円近い米国に対して日本は2億円弱です。7倍超の開きがあります。米国は業績や株価に連動する報酬が約9割を占めていますが、日本は6割です。その割合は日本も年々増えて欧米型に近づいてきていますが、金額の差は依然大きいままです。 続きを読む

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