原則15歳未満の労働や18歳未満が危険で有害な仕事に就くことは、国際条約や法律で禁止されています。国連児童基金(UNICEF)らの調査によれば、世界の5~17歳の10人に1人にあたる1億6千万人が児童労働者だと推計されています。これまで減少傾向にありましたが、840万人も増えています。7割が農業に、2割がサービス業、1割が製造業に従事しています。 続きを読む
- 2026年05月07日6/6 日本医学会シンポジウム「着床前遺伝学的検査(PGT-M)について考える」 開催 @東京
- 2026年05月01日6/6~6/7 第67回日本卵子学会学術集会 開催 @川越
- 2026年04月15日5/15~5/17 第78回日本産科婦人科学会学術講演会 開催 @札幌
- 2026年03月02日3/28 第30回松本賞選考委員会 開催 @東京
- 2026年02月28日3/24 福島県立医科大学学位授与式 @福島
- 2026年02月16日3/22 第31回日本女性医学学会ワークショップ 開催 @東京
口腔内の細胞におけるウイルス感染
米ノースカロライナ大などの研究チームが、舌や唾液腺など、人間の口内の細胞にも新型コロナウイルスが直接感染していることを突き止めています。口内でウイルスが増え、唾液を通じて感染を広げる可能性があります。会食など飲食の場での感染対策に一層の注意が必要です。新型コロナのウイルスは、肺やのどの細胞に感染し、肺炎を起こして呼吸困難による重症化を起こします。PCR検査に使う唾液の中にもウイルスが存在することはわかっていましたが、口内の細胞に直接感染しているのかは不明でした。 続きを読む
ワクチン混合接種の効果
新型コロナワクチンの多くは2回接種が必要で、1回目と2回目に同じ種類を使うのが原則です。異なる種類を組み合わせた際の有効性や安全性は、臨床試験で調べられていません。欧州では、1回目の接種は英アストラゼネカ(AZ)製、2回目に米ファイザー製などと異なる種類を使う異種混合接種の試みが広がっています。 続きを読む
待機児童の減少
朝日新聞の調査によれば、東京23区など61自治体においては、合計で1,688人と、昨春の5,028人の3分の1ほどに減少したことがわかりました。国や自治体による施設整備が進んだ成果です。
待機児童の大幅な減少を受け、これまでの整備計画を見直す自治体も出てきています。今後は東京都においても拡大巾を検討する区が増えてきています。今後ますます少子化が進むものと考えられており、数年すれば都心においても定員割れの保育施設が出てくると思われます。今後の雇用の回復状況や出生数の変化などを注意深く見ていくことが必要となります。 続きを読む
ヒト受精卵の体外培養
生命科学の分野で強い影響力を持つ国際幹細胞学会は、5月に指針を改定し、14日を超える体外培養を解禁しました。ただし、無条件に認めるわけではなく、科学や倫理の専門的な評価、承認を受けることとしています。ヒトの胚の培養を14日までとするルールは、40年ほど前に提唱され、英国などでは法律で、日本では国の指針で規定されています。今後は各国が規制をどう見直すかが焦点になります。 続きを読む






