厚生労働省の正林督章健康局長が、子宮頸がんに対するHPVワクチンの有用性や安全性、副反応について、厚生労働に、分かりやすくその考え方を述べられています。
人類は、医学の進歩によって様々な感染症を克服してきました。新型コロナウイルスも同様ですが、その大きな要因はワクチン接種です。子宮頸がんのほとんどは、性交渉によるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染によって起こり、HPVワクチンを接種することにより予防可能です。しかし、ワクチンは、一部の人に副反応が起こることも事実です。いったん接種後に副反応が起こると、ベネフィットではなくリスクばかりがクローズアップされてしまいます。現在までにHPVワクチン接種後に起こったとされる様々副反応に、接種との因果関係があるとの研究成果は認められていません。つまり副反応と言えず、いわゆる有害事象です。 続きを読む →

国立がん研究センターは、小児がんの診療や療養の実態について、アンケート調査を実施しています。患者の平均年齢は7.8歳で、白血病が39％で最も多く、次いで脳腫瘍が13％でした。治療のための費用を確保するために生活に何らかの影響があったと答えた人は、42％に達しています。貯金を切り崩したが26％、食費、衣料費を削ったが23％、親戚や他人から金銭的援助を受けたが13％でした。 続きを読む →

コロナ禍で、デジタル技術で事業を変革するデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する企業が増えてきています。しかし、ボストン・コンサルティング・グループによれば、DXに成功した国内企業は14％にとどまっています。積極的にトップが関与しない限り、DXが小さい取り組みになってしまい、大きな成果を出しにくい状況にあります。重要なのはトップの姿勢です。会社の事業モデルがどう変わるか、方向性を明確に示す必要があります。リアルデータを集め、分析することで新しいビジネスモデルを創造することが大切です。 続きを読む →

女性の健康週間（3月1日～8日）、AYA week（3月14日～21日）にあたって、「厚生労働」という雑誌に子宮頸がん検診とHPVワクチンに関する記事が掲載されています。そこでは、HPVワクチンを接種するためにはどのようにすれば良いのか、分かりやすく記されています。また、子宮頸がんの主な原因となるHPV感染は、HPVワクチンで防ぐことができると明記をされています。 続きを読む →

現在のわが国では、4年制大学進学率や就業者数は、男女差がなくなっているにもかかわらず、女性は非正規労働者が半数以上を占めています。また、国会議員や企業の管理職の女性比率は諸外国に比べ極めて低率です。女性の育休取得率は83.0％と、男性の7.5％に比べ高くなっており、共働き世帯の家事・育児・介護に男女格差が生じています。 続きを読む →