慢性的な人手不足で疲弊する教員が年々増えています。教員のストレスの高まりが、休職者の増加につながっています。公立学校共済組合は、教職員の心の健康状態を調べるストレスチェックの分析結果を公表しています。昨年度の受検者約32万人のうち、心身のストレス反応が強く、医師による面接が必要な高ストレス者の割合は11.7％で、過去最高となっています。
高ストレス者の割合は、調査を開始した2016年度以降、コロナ禍による長期休校が続いた2020年度を除き、毎年上昇しています。精神疾患で休職する公立学校の教員数の増減とほぼ同じ動きをしています。高ストレス者が増えると、精神疾患による休職者も増えています。不調に陥る前に助けを求めることが重要で、ストレスを感じたら周囲の人や専門家に相談することが求められています。早期の公認心理師や臨床心理士によるカウンセリングが必要です。
（2024年7月11日 読売新聞）
（吉村 やすのり）
