日本のジェンダーギャップ指数は2023年に146カ国中125位となり、過去最低となっています。産婦人科医師の働き方の性差も、元をたどれば家庭における役割の性差に行き当たります。育児・家事の再分配という改革は、女性医師の活躍に必須であるばかりでなく、長い目で見れば男性にも必ずプラスになって戻ってきます。その意味で、男性医師の育児休暇取得は重要な意義をもってきます。
産婦人科領域においては、男性医師の育児休暇取得率は年々上昇してきており、2022年には21.6％で取得しています。産婦人科医療を実践する上で、子育ては妊産婦に寄り添う姿勢を学ぶ上でも大切です。他科の男性医師に先駆けて、産休を取得すべきです。職場の男性医師が産休を取りやすい環境を作ることが、医師の働き方改革ならびに女性医師の継続的就業支援に伝わります。
（令和5年11月1日 勤務医ニュース）
（吉村 やすのり）
