まぶた手術や脱毛など、10代の美容医療を巡る相談が急増しています。2022年度に国民生活センターに寄せられた件数は前年度比2.7倍で、中高生の増加も目立っています。19歳以下やその保護者から、2022年度に国民生活センターに寄せられたのは過去最多の252件です。
手術をやめたいなど解約に関する内容が多くなっています。相談件数のうち、およそ半数が18歳以下やその保護者から寄せられたもので、前年度比で3倍を超えています。医療脱毛は、一定期間無条件で契約を解除できるクーリングオフが適用されますが、二重術など一度の手術で終わるものは原則適用の対象外です。解約の可否は医療機関との交渉になる場合が多くなっています。
美容医療の利用は広がっています。リクルートの調査によれば、2022年時点で1年以内に美容医療を経験したと答えた10代女性は20.3％で、2018年比で7ポイント上がっています。10代女性は、約5割が美容医療に対する抵抗感や違和感がない、あまりないと回答しています。実際に受けたのは肌荒れ治療、二重の整形、脱毛などが中心です。動機は、コンプレックスの解消が32.2％、自己満足が24.1％、周囲から勧められてが15.6％の順です。友人らに経験を語ることや美容医療に関する会話のハードルが下がっています。
加工アプリを使い、写真の顔のパーツの大きさや形を自分好みに変えて、イメージを確認する若い女性も少なくありません。日常的に利用することで整形への抵抗感が薄れてきます。怖さを感じつつも、自分がなりたい姿に近づきたいと考える中高生が多くなっています。保護者が手術の内容や医師の信頼性などの情報を集め、子どもにデメリットも含めて伝えて相談することが大切です。
（2023年12月16日 日本経済新聞）
（吉村 やすのり）
